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freee人事労務の「勤怠モニター機能」の提供を開始

(PR TIMES) 2024年08月14日(水)11時45分配信 PR TIMES

勤怠締めに必要な情報を可視化し、メール・Slackで従業員への通知が可能に


■マジ価値サマリー(このお知らせでお伝えしたいこと)
- freee人事労務の「勤怠モニター機能」の提供を開始しました- 勤怠締めに必要な情報を一覧で表示し、さらに勤怠に不備がある従業員に対して勤怠修正依頼をメールやSlackで通知することが可能になりました- 労務担当者や各部門の管理者から従業員へのコミュニケーションコストを削減し、勤怠締め作業を効率化します

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6428/1594/6428-1594-f3707b0e827b39b343700c456a2561d6-1067x598.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


フリー株式会社(本社:東京都品川区、CEO:佐々木大輔、以下「freee」)はfreee人事労務の「勤怠モニター機能」の提供を開始しました。
勤怠締めに必要な情報を一覧で表示し、さらに勤怠に不備がある従業員に対して勤怠修正依頼をメールやSlackで通知することが可能になりました。

■勤怠モニター画面の各部門での閲覧権限付与で勤怠締め作業を効率化

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6428/1594/6428-1594-519dfeb9b88575f370d3c2bdf72cd817-1064x596.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


従来の勤怠管理の月締め作業は、労務担当者が全従業員分の不備を確認し、従業員への催促を手作業で行う必要がありました。また、労務担当者が勤怠不備の催促を各部門の管理者に委譲しているケースもありますが、その際に労務担当者から催促が必要な従業員の情報を管理者に共有する必要がありました。
今回の「勤怠モニター機能」の提供開始により、勤怠の未入力や休憩の不足・日またぎ勤務・申請不備などの、勤怠締めに必要な項目を確認できるようになりました。さらに、勤怠モニターの画面上から勤怠に不備がある従業員を選択して、勤怠の修正依頼をメール・Slackで送信できるため、労務担当者や各部門の管理者から従業員へのコミュニケーションコストを削減し、勤怠締め作業を効率化します。

■「勤怠モニター機能」のアップデートに関する「統合flow」ポイント

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6428/1594/6428-1594-5d11b3cea4f7c333e7ee63c80d1ed2f3-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


Communication flowを改善
労務担当者において勤怠締め作業は従業員数が多くなるほど負担が増しています。そのような中で勤怠入力に不備がある従業員に対して個別にコミュニケーションを取ることは非常に煩雑な作業であったため、今回のアップデートにより勤怠モニター画面から従業員へメールやSlackで通知できることでCommunigcation flowを改善し、月末の勤怠締め作業を効率化を実現します。

※「統合flow」とは、freeeの製品を開発していく基盤を指し、創業時から継続してきた設計思想を組み合わせたフレームワークの総称です。詳細は以下をご参照ください。https://corp.freee.co.jp/news/freeetogoworld2024report.html

■フリー株式会社 会社概要
会社名:フリー株式会社
代表者:CEO 佐々木大輔
設立日:2012年7月9日
所在地:〒141-0032 東京都品川区大崎1-2-2アートヴィレッジ大崎セントラルタワー 21階
URL:https://corp.freee.co.jp/
<経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識>https://www.freee.co.jp/kb/
<フリー株式会社最新の求人一覧>:https://jobs.freee.co.jp/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。



プレスリリース提供:PR TIMES

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