プレスリリース

■マジ価値サマリー（このお知らせでお伝えしたいこと）
・事業を拡大したい、あるいは、なかなかスタッフが定着しないなど、さまざまな課題を抱える保育園のみなさまを対象に、その改善方法の一つとして離職率低下へのアプローチを推奨するセミナーを開催します
・実際に情報通信技術（ICT）を利用し煩雑な作業を効率化して離職率低下へのアプローチを行っている保育園の施設長や保育園向けのICTシステムなどを提供する企業担当者、freee人事労務コンサルタントが登壇します
・2月中旬から3月初旬にかけて3回実施予定です
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　このたび、freee株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木 大輔、以下「freee」）は、「採用の前に手を打つべき！保育園の離職率低下のためのバックオフィス改善方法とは？」と題した無料セミナーを開催することとなりましたので、お知らせいたします。

　このセミナーは、事業拡大するため採用を強化したい、あるいはバックオフィス業務が繁忙でスタッフの定着に結び付かないなど、課題を抱える保育園の経営者や園長先生のみなさまを対象に、クラウド人事労務ソフトなどを利用した離職率低下のアプローチの有用性をご紹介するセミナーとなります。

煩雑な保育園のシフト管理や勤怠・給与計算業務の効率化についてお伝えします。
2月中旬から3月にかけて、3回実施いたしますので、ぜひ、ご参加ください。


参加をご希望される方は、こちら
https://go.freee.co.jp/kizunaconnect_freee_seminar.html

セミナー概要

・名称　採用の前に手を打つべき！
　　　　保育園の離職率低下のためのバックオフィス改善方法とは？

・日時
2/16(水)　11:00〜12:00
2/22(火)　13:00〜14:00
3/3（木） 12:00〜13:00
・開催形式　オンライン配信　申し込みはこちら
https://go.freee.co.jp/kizunaconnect_freee_seminar.html

・参加費　無料
・対象　従業員数21名以上の法人様

・プログラム内容

保育業界の抱える課題と解決策（10分）
「大津学園」様の事例紹介（20分）
人材定着に向けたICT化のポイント（5分）
保育士バンク！コネクト（旧KIDSNAコネクト）×freeeのご紹介（10分）
キャンペーンのご紹介（5min）


こんな方におすすめです！
・拠点拡大で職員数が増えているが、バックオフィスの採用は増やしたくない方
・職員の離職率が高く、対応に追われている方
・事務業務をICT化したいが、何からしてよいかわからない方

参加特典
　セミナー参加後、アンケートに回答いただいた方に本セミナー資料を無料でプレゼントいたします。後日、セミナーの内容を振り返る際に活用いただけます。

登壇者プロフィール（以下、敬称略）

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学校法人大津学園 大津保育園・よこすか保育園施設長
後藤 由貴（ごとう・ゆき）
神奈川県横須賀市にある企業主導型保育施設の大津保育園とよこすか保育園の施設長。
旧態依然としたアナログシステムからICT化することにより、保育士・保護者双方にとって簡単で分かりやすいシステムにしたいと模索中。

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株式会社ネクストビート 保育士バンク！コネクト（旧：KIDSNAコネクト）
セールスリーダー
高橋 翔（たかはし・しょう）
新卒で富士通株式会社にて、ICTソリューション営業に従事。現在は保育ICTシステム保育士バンク！コネクト（旧：KIDSNAコネクト）の営業や採用支援など包括的に保育施設のサポートをしている。
保育施設の環境改善を目指し、社会保険労務士の資格取得にむけて勉強中。

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freee株式会社 freee人事労務コンサルタント
濱田 新也（はまだ・しんや）
大学卒業後、ソフトウェアベンダーのセールスとしてヘルスケア業界のDXを推進。その後、2021年よりfreeeへ参画。300名規模までの中小企業領域に特化したセールスとして人事労務や会計システムの提案を行う。


■freee株式会社 概要
会社名　　freee株式会社（登記名：フリー株式会社）
代表者　　CEO　佐々木大輔
設立　　　2012年7月9日
所在地　　東京都品川区西五反田2-8-1 五反田ファーストビル9F
https://corp.freee.co.jp/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、「クラウド会計ソフトfreee」や「人事労務freee」などを通じ、バックオフィス業務の効率化だけでなく、経営の可視化や課題解決の提案を行っています。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。

プレスリリース提供：PR TIMES