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楽天ペイメント株式会社

「楽天ペイ」、東京都葛飾区が実施する「それ、葛飾で買おう!最大15%戻ってくるキャンペーン!」に参加

(PR TIMES) 2024年11月29日(金)13時15分配信 PR TIMES


 楽天ペイメント株式会社(以下「楽天ペイメント」)は、運営するキャッシュレス決済サービス「楽天ペイ」において、東京都葛飾区が2024年12月1日(日)から2025年1月31日(金)まで実施する「それ、葛飾で買おう!最大15%戻ってくるキャンペーン!」に参加することをお知らせします。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57042/568/57042-568-85ce859095a166a50d3306c2a68b11c6-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



※ポイント進呈には条件・上限があります。詳しくはキャンペーン概要をご確認ください。

 本キャンペーンでは、東京都葛飾区の対象店舗(注1)において、キャンペーン期間中に「楽天ペイ」のコード決済(注2)を利用すると、決済金額に対して最大15%分の「楽天ポイント」が還元(注3)されます。
 また、「楽天カード」や「楽天銀行」をはじめとした全国の金融機関口座、「セブン銀行ATM」「ローソン銀行ATM」「楽天ラクマ」の売上金など、どの手段からチャージした「楽天キャッシュ」でも、「楽天ペイ」のコード決済(注2)に利用するとだれでもお得に最大1.5%の「楽天ポイント」が還元されます(注4)。そのため、本キャンペーンと併せると、合計で最大16.5%分のポイント還元となります。

 なお、「楽天ペイ」は、東京都が2024年12月11日(水)から12月27日(金)の期間で実施する「もっと!暮らしを応援 TOKYO元気キャンペーン」(注5)に参加します。対象店舗にて「楽天ペイ」のコード決済(注2)を利用すると、決済金額に対して最大10%分の「楽天ポイント」が還元され、さらに、本キャンペーンの対象店舗が「もっと!暮らしを応援 TOKYO元気キャンペーン」の対象店舗だった場合、双方のキャンペーンが適用されます。

 楽天ペイメントは、地域経済の活性化とキャッシュレス決済利用のさらなる促進を目的に、官民協働で地域に貢献していきます。

(注1)一部対象外の店舗があります。
(注2)コード表示・QR読み取り・セルフでの支払いが対象です。オンラインでの支払いは対象外です。
(注3)還元ポイントの上限は、1人1回あたり3,000ポイント、期間中10,000ポイントまでです。
(注4)
・一部対象外の店舗及び支払い方法があります。対象外の店舗は詳細ページをご確認ください。
https://pay.rakuten.co.jp/campaign/2020/pointprogram/rule/shop/
・「楽天ペイ」アプリのポイント還元プログラムは詳細ページをご確認ください。
https://pay.rakuten.co.jp/topics/pointprogram/
(注5)「もっと!暮らしを応援 TOKYO元気キャンペーン」の詳細はこちらをご確認ください。
https://r10.to/hP9V4Z


■キャンペーン概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/57042/table/568_1_936ac6612ee6f59c27ea0464342497ac.jpg ]
※対象店舗の確認方法などの詳細は、後日公開予定のキャンペーンページでご確認ください。
現在実施中のキャンペーン一覧ページ:https://pay.rakuten.co.jp/campaign/

【楽天ペイメント株式会社について】https://payment.rakuten.co.jp/
楽天ペイメント株式会社は、楽天グループの中で決済・マーケティングを中心としたサービスを展開する企業として 2019年4月に設立されました。2024年度第2回日本版顧客満足度指数調査(※)QRコード決済業種において、「顧客満足」第1位を2年連続で獲得している「楽天ペイ」をはじめ、「楽天ポイントカード」「楽天チェック」「楽天ペイ」実店舗決済などを運営しています。また、楽天ペイメント株式会社傘下の楽天 Edy株式会社は「楽天Edy」「楽天キャッシュ」を運営しています。お客様には親しみやすく便利で安全な決済サービスを、加盟店には業種・業態に合わせた幅広い決済サービスと、データを活用したマーケティングプログラムによるビジネス支援を提供しています。

※日本版顧客満足度指数調査結果:https://www.jpc-net.jp/research/detail/007024.html

※記載されている会社名・製品名・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。
                                             以上

プレスリリース提供:PR TIMES

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