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寄付データと検索キーワードで見る2021年ふるさと納税お礼品トレンド

株式会社さとふる（本社：東京都中央区、代表取締役社長：藤井 宏明）が運営するふるさと納税ポータルサイト「さとふる」（https://www.satofull.jp/）は、30万点以上のふるさと納税のお礼品を掲載しています。ふるさと納税のお礼品は、一般的にお肉や魚介類、お米などの食品が人気ですが、社会の変化に合わせたお礼品のトレンドも見受けられます。本ニュースレターでは、寄付データと検索キーワードをもとに、2021年のふるさと納税のお礼品トレンド情報をお届けします。
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■ 「応援」「支援」がタイトルにつくお礼品の寄付件数が約4倍、寄付金額は約3.6倍に。

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コロナ禍2年目で「応援消費」が定着
「さとふる」に掲載している「応援」「支援」が付くお礼品は、2020年前年同期比で寄付件数が約4倍、寄付金額は約3.6倍に伸長しました。2020年も増加傾向が見られましたが、2021年は更に伸長する結果となり、ふるさと納税の寄付先を選択する際に、地域・事業者を応援する目的でお礼品を選択する寄付者が増え、「応援消費」が定着しているものと思われます。

■「SDGs」関連キーワードを含むお礼品登録数が前年比10倍に伸長。

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ふるさと納税の寄付においても意識の高まりが見られる
「さとふる」に掲載しているSDGs（持続可能な開発目標）17の目標に関連するキーワード（※）を含むお礼品は、2020年9月〜2021年8月の登録数が前年比で10倍に増加しています。SDGsへの注目や自治体・事業者の意識の高まりがふるさと納税のお礼品にも反映された結果であると推察されます。

※株式会社さとふるが選出した以下のキーワードを含むお礼品を集計：
サスティナブル、エシカル、環境配慮、リサイクル、エコマーク、就労支援、バリアフリー、障がい者支援、フードロス、紙ストロー、端材

■「温泉利用券」カテゴリお礼品の寄付件数が前年同期比約4.4倍に伸長。

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「さとふる」に掲載している「温泉利用券」カテゴリのお礼品は、2021年9月の寄付件数が前年同期比約4.4倍に伸長しました。
感染縮小が見られた9月以降、緊急事態宣言の解除を見据えて旅行の計画を立て始めた人や、感染リスクを鑑みて近場の日帰り温泉を楽しみたいという需要増加から「温泉利用券」の人気が高まったと推察されます。

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2021年にふるさと納税サイト「さとふる」内で検索された月間検索キーワード上位250位（※）までを昨年同月と比較し、2021年に大幅に順位の上昇が見られたお礼品を紹介します。2021年もコロナ禍が続く中、おうち時間を充実させるアイテムに加え、感染防止に気を配りながらも外でのアクティビティを楽しみたいというニーズを映し出す複数のキーワードで検索順位の上昇が見られました。
※対象：ふるさと納税サイト「さとふる」内で検索されたキーワード月間上位250位／対象期間：2020年1月〜10月、2021年1月〜10月

■トピック１. おうち時間を充実させるアイテムの検索順位が上昇！
新型コロナ感染の第3波、第4波の影響でおうち時間が長期化する中、2021年上半期はおうち時間を充実させるアイテムの検索数が増加。「ウイスキー」は政府による飲食店の酒類提供禁止措置を受け、家飲み需要やプチ贅沢需要の高まりが背景にあると考えられます。また「観葉植物」は癒しアイテムとしての需要に加え、オンライン会議時の背景に気を遣って自宅に「観葉植物」を置きたいというニーズがありそうです。

国際的スポーツ大会が開催された8月には「プロテイン」の検索数の増加が見られました。おうち時間の増加によるダイエット志向の高まりとも相まってトレーニング人口が増加、その影響で「プロテイン」の需要も高まったと考えられます。

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■トピック２. 3密を回避できる外でのアクティビティに関するキーワードの検索順位が上昇！

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「ゴルフ用品」は3密を回避しながら楽しめるアクティビティとしてゴルフの人気が高まる中、松山英樹選手が日本人で初めて『マスターズ』で優勝した4月に大幅な順位の上昇が見られました。「アウトドア用品」は同じくコロナ禍でブームとなっているキャンプの人気が継続していることを表す結果となりました。


■トピック３. フードロス削減や事業者支援につながる「訳あり」の検索順位が上昇！

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「訳あり」がつくお礼品には、規格外や傷がついているなどの理由により市場に流通しづらいものや、コロナ禍で外食業向けの在庫の滞留により、内容量を増量したお礼品なども含まれます。「訳あり」の検索順位の上昇に加え、「さとふる」に掲載している「訳あり」が付くお礼品の登録数と寄付件数は2021年1月~10月にかけて前年同期比で登録数は約3.8倍、寄付件数は約2.7倍に伸長しました。これらのことからも、フードロス削減に対する意識の高まりや、地域・事業者の応援を目的とした『応援消費』の定着が見られる結果となりました。

プレスリリース提供：PR TIMES