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従業員エンゲージメントの向上は、採用時点から始まっている!当グループの「エントリーマネジメントサーベイ」による診断結果を発表

(PR TIMES) 2022年02月24日(木)19時45分配信 PR TIMES

〜入社前から高いエンゲージメントを実現〜

株式会社リンクアンドモチベーション(本社:東京都中央区、代表:小笹芳央、証券コード:2170、以下当社)は、グループ会社を含む9社における2022年4月入社予定の内定者に対し、エントリーマネジメントサーベイを実施し、入社前のエンゲージメント状態を調査しましたので、結果を報告します。

入社前からエンゲージメントを高めることの重要性

目まぐるしく変化する市場環境に適応し、持続的に企業が成長していくためには、企業と従業員の相互理解・相思相愛度合いの向上、すなわち「従業員エンゲージメント」の向上が必要不可欠です。

しかし、「従業員エンゲージメント」は入社後に高めれば良いというわけではありません。内閣府の「就労等に関する若者の意識※」に関する調査において、最初の就職先を離職した理由の第1位として「仕事が自分に合わなかった」ことが挙げられているように、優秀な人材を採用できたとしても、入社後に感じたギャップが原因で離職につながってしまうケースが多く発生しています。こうした状況下において企業は、採用活動を「企業の10年先を決める投資活動」として捉え、高いエンゲージメントでの入社を実現する「エントリーマネジメント」を行っていくことが不可欠です。その実現のためには、企業と応募者の相思相愛度合いを定量的に測定し、採用戦略へと反映することが重要です。

※内閣府の調査結果はこちら(https://www8.cao.go.jp/youth/whitepaper/h30honpen/pdf/b1_00toku_01.pdf



エントリーマネジメントサーベイとは

当社では、企業と応募者の相思相愛度合いを定量的に可視化できる診断ツール「エントリーマネジメントサーベイ(以下EMサーベイ)」を2016年より提供しています。創業以来培ってきた8,740社237万人の組織診断データをもとに、採用活動における「企業と応募者の相思相愛度合い」を測定。これまで、銀行、通信社、専門商社、機械メーカー、食品メーカー、住宅メーカー、ゼネコン社、製薬などさまざまな業界でご導入いただき、診断結果をもとにした採用戦略立案支援によって、ミスマッチの少ない採用を実現してきました。



グループ会社を含む9社のEMサーベイの結果について

当社グループでは、設立1年後という異例のスピードで新卒採用を開始するほど、採用活動を非常に重要なものと位置付けています。また、高い従業員エンゲージメントを維持するために、「理念」で束ねることを最も重視していることから、採用場面でも「理念」への共感を最重要項目としています。

この度、株式会社リンクアンドモチベーションに加え、新卒採用を実施しているグループ会社8社において、2022年4月入社予定の内定者に対し、EMサーベイを実施しました。各法人の「理念戦略」に対する期待度、満足度は以下の通りです。「理念戦略」に関しては、全法人において、期待度・満足度ともに「4」以上となり、当社の理念に共感した状態での入社が実現できていることがわかります。

[画像: https://prtimes.jp/i/6682/321/resize/d6682-321-88d18dc2f690bb217ffa-0.png ]

      ※5段階評価



今後の展望

当社グループは創業以来、「従業員エンゲージメント向上こそが企業の競争優位性の源泉となる」という考えのもと、「モチベーションエンジニアリング」という独自の基幹技術を基盤とした、実効性と再現性の高い「診断」と「変革」のサイクルにより、企業の変革をワンストップでサポートしてまいりました。引き続き、人材採用をはじめ、人材育成・組織開発を一気通貫でサポートできる当社の強みを活かしたソリューションをさらに磨いていくことで、従業員エンゲージメントが高い企業づくりを実現していきます。

加えて、当社グループ自身が入社時点でエンゲージメントの高い組織創りを行っていくことで、エンゲージメント経営のロールモデルとして持続的に成長し続けてまいります。


<リンクアンドモチベーショングループの概要>
・代表取締役会長:小笹 芳央
・資本金:13億8,061万円
・証券コード:2170(東証一部)
・本社:東京都中央区銀座4-12-15 歌舞伎座タワー15階
・創業:2000年4月
・事業内容
組織開発ディビジョン(コンサル・クラウド事業、IR支援事業)
個人開発ディビジョン(キャリアスクール事業、学習塾事業)
マッチングディビジョン(人材紹介事業、ALT配置事業)
ベンチャー・インキュベーション

プレスリリース提供:PR TIMES

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