プレスリリース

信州大学　先鋭材料研究所　教授　株式会社X-Scientia　代表取締役　博士(工学) 古山 通久 氏にご講演をいただきます。

　株式会社AndTech（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：陶山　正夫、以下 AndTech）は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せる水素の活用での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「グリーン水素」講座を開講いたします。

水素の現状やその高コスト構造をひとつひとつ確認するとともに、水素ビジネスの早期実現に向けた視点を提供する。
本講座は、2022年04月25日開講を予定いたします。
詳細：https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=9266
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Live配信・WEBセミナー講習会 概要


テーマ：再生可能エネルギーからの水素製造の国内外の動向と低コスト化の視点
開催日時：2022年04月25日(月) 13:30-17:30
参 加 費：39,600円（税込） ※ 電子にて資料配布予定
U R L ：https://andtech.co.jp/seminar_detail/?id=9266
WEB配信形式：Zoom（お申し込み後、URLを送付）



セミナー講習会内容構成


ープログラム・講師ー

信州大学 先鋭材料研究所 教授 株式会社X-Scientia 代表取締役 博士(工学) 古山 通久 氏



本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題


水素の国内外の動向
水素の高コスト構造
水素ビジネスを早期に構築していくための視点



本セミナーの受講形式


WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。
詳細は、お申し込み後お伝えいたします。



株式会社AndTechについて


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化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。

弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
https://andtech.co.jp/



株式会社AndTech 技術講習会一覧


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一流の講師のＷＥＢ講座セミナーを毎月多数開催しております。
https://andtech.co.jp/seminar_category/



株式会社AndTech 書籍一覧


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選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
https://andtech.co.jp/books/



株式会社AndTech コンサルティングサービス


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経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
https://andtech.co.jp/business_consulting/



本件に関するお問い合わせ


株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス：pr●andtech.co.jp（●を@に変更しご連絡ください）



下記プログラム全項目（詳細が気になる方は是非ご覧ください）


講演主旨

脱炭素・カーボンニュートラルの実現に向けて、水素の活用に関する期待が高まっています。まだまだ研究開発が必要なことは事実ですが、事業化は2030年ごろに技術の目途がついた後で、との考えでは世界の潮流に追いつけないのも事実です。 本講座では、水素の現状やその高コスト構造をひとつひとつ確認するとともに、水素ビジネスの早期実現に向けた視点を提供します。


プログラム

1.脱炭素時代の電気化学的蓄エネルギー技術
1-1 エネルギーシフトへの社会の要請
1-2 二酸化炭素排出実質ゼロの政策的位置づけと再生可能エネルギーの世界の導入動向
1-3 水素に関する世界の政策動向と国内外の普及の状況

2.再生可能エネルギーからの水素製造とその課題
2-1 水素のバリューチェーン
2-2 水素の製造方法とグリーン水素
2-3 水素の輸送と貯蔵
2-4 水素のコスト目標
2-5 水素ステーションの原価から見た低コスト化に向けた課題

3.経済合理的な水素製造の視点
3-1 再生可能エネルギーからの水素製造の経済性
3-2 設備投資により低コスト化を実現する視点
3-3 テスラモーターズに学ぶ
3-4 付加価値から考える
3-5 正攻法をやめるための事例と視点

【質疑応答】


＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以 上

プレスリリース提供：PR TIMES