プレスリリース
動画市場の成長と顧客ニーズを受けて、企業のTikTok運用支援を強化
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/28382/172/28382-172-0694b61247c92380aee07b9decca80fc-1920x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社ラバブルマーケティンググループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 雅之、証券コード:9254)の子会社で、企業のSNSマーケティングを支援する株式会社コムニコ(本社:東京都港区、代表取締役:長谷川 直紀、以下「コムニコ」)は、2024年7月1日付けで、TikTokに特化した企画・提案を行う専門チームを新設いたしました。自社プロダクトのTikTokの機能追加と合わせて、新体制で企業のTikTok運用支援を強化いたします。
TikTok専門チーム設置の背景
縦型・短尺(ショート)動画市場は急速に成長しています。日本では2017年にTikTokがリリースされて以降、InstagramリールやYouTubeショートと各プラットフォームが機能を導入しています。それに伴い、企業のマーケティング活用も増えており、コムニコでもTikTokや動画施策に関するご相談が増えてまいりました。
また、TikTokの国内月間アクティブユーザー数は 2,700万人(2023年9月時点、AppAnnie調べ)まで増加し(※1)、ユーザー層も広がりを見せています。TikTok For Businessの実態調査によると「若い世代だけでなく幅広い世代へとユーザー層が拡大、TikTokの利用実態も世代によって多様である」(※2)と言及されており、企業がミレニアル世代、X世代、Z世代に向けたマーケティングを行う上で、今や主要なSNS媒体のひとつとなっています。このような背景から、コムニコでは、TikTokの特性に特化した最適な企画・提案を実施するため、専門チームを設置いたしました。
なお、コムニコでは、2024年6月に自社で開発・提供するSNS運用効率化ツール「comnico Marketing Suite(コムニコ マーケティングスイート)」に、TikTokの投稿・分析機能を追加し、今後も機能のアップデートを予定しております(※3)。TikTok専門チームの設置により、新体制で企業のTikTok運用支援を強化することで、既存顧客のアップセルおよび、新たな顧客開拓による売上拡大を目指します。
TikTok専門チームについて
TikTok専門チームは、「営業」「マーケティング」「広告」「動画撮影・制作」「分析」「開発」などの部署横断で構成しています。今後は、TikTokに特化した新規商品の開発を進め、新規・既存どちらのお客様へもTikTokの専門知識を持って、マーケティング課題やニーズに合わせた施策をご提案してまいります。
<TikTok運用支援に関するお問合せ>
株式会社コムニコ お問合せフォーム:https://www.comnico.jp/inquiry-consulting
※1:We Love Social「人気SNSのユーザー数まとめ|X(Twitter)、Instagram、LINE、TikTokなど」
※2:TikTok For Business、「X世代白書」を発表!〜理由が必要なX世代へ、架け橋を。〜
※3:SNS運用効率化ツール「コムニコ マーケティングスイート」がTikTokに対応
株式会社コムニコについて
2008年11月設立。SNSの黎明期から大手企業を中心に2,200件以上(2013年4月から2024年3月までの累計)の開設・運用支援を実施しています。豊富なノウハウを活かして、戦略策定からアカウント開設、運用(投稿コンテンツ作成、コメント対応、レポート作成など)、効果検証までワンストップでサービスをご提供いたします。また、培った知見をもとに、SNSアカウントの運用管理が効率よくできるクラウドツールやSNSキャンペーンツールを開発、提供しています。
URL:https://www.comnico.jp/
株式会社ラバブルマーケティンググループについて
「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループです。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしています。
URL:https://lmg.co.jp/
※記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
プレスリリース提供:PR TIMES