プレスリリース

【米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、2024 年8 月 23 日発 / 日本東京都、2024 年8 月 23 日発】モデルナ（NASDAQ：MRNA）は、本日、モデルナ・ジャパン株式会社がオミクロン株（JN.1）に対応する「スパイクバックス(R)筋注（1価：オミクロン株JN.1）」の承認事項の一部変更承認を厚生労働省より取得しましたのでお知らせします。

モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセル（Stephane Bancel）は、「新たな変異株に対応するCOVID-19 mRNAワクチンの厚生労働省による承認を大変嬉しく思います。新型コロナウイルスは常に変異を繰り返しており、流行中の変異株に対応するCOVID-19ワクチンを接種することは重要です。この秋からCOVID-19ワクチンは季節性インフルエンザワクチンと同様に定期接種となりますが、モデルナは、新たな変異株に対応したCOVID-19ワクチンを接種できる機会を提供します」と述べています。
本年5月に厚生労働省は、今年の秋冬の定期接種に使用する新型コロナワクチンの製造株として、JN.1系統および下位系統に中和抗体を誘導する抗原を採用することを決定しました。このガイダンスは、世界保健機関（WHO）のTAG-CO-VACの勧告と一致しています。

この秋冬に自治体により行われる新型コロナワクチンの定期接種の対象は65歳以上の方や60歳から64歳で一定の健康状態にある方*ですが、対象外の方も任意で接種を受けることが可能です。
7月には、モデルナは田辺三菱製薬株式会社と、日本におけるモデルナのmRNA呼吸器ワクチンポートフォリオのコ・プロモーション契約を締結しました。このポートフォリオには、モデルナのCOVID-19ワクチンであるスパイクバックスも含まれます。

*60〜64歳で心臓、腎臓又は呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活が極度に制限される方、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方

モデルナについて
モデルナは、mRNA医薬品分野における革新的リーダーです。mRNA技術の進展を通して、モデルナは医薬品の製造方法を根本から変え、疾患の治療と予防へのアプローチを変革し続けています。モデルナは10年以上にわたって科学、技術、健康分野の研究に取り組んでおり、前例のないスピードと効率性で医薬品を開発しています。新型コロナワクチンの開発はその代表例です。
モデルナのmRNAプラットフォームは、感染症、免疫腫瘍学、希少疾患、自己免疫疾患の治療薬やワクチンの開発を可能にしています。独自の企業文化と価値観、マインドセットを共有する世界の社員が力を合わせ、人々の健康に貢献するため、そしてmRNA医薬品を通じて、人々に最大限のインパクトをもたらすべく尽力しています。モデルナの詳細については、modernatx.comをご覧ください。また、X（旧Twitter）、Facebook、Instagram、YouTube、LinkedInをフォローしてください。

将来予測に関する表明
本プレスリリースには、改正された1995年度米国民事証券訴訟改革法の意味の範囲内における将来予測に関する記述が含まれています。これには、日本における厚生労働省に対するオミクロン株（JN.1）に対応した１価ワクチンの承認事項一部変更承認取得、JN.1に対応した１価ワクチンが2024年の秋冬シーズンに流行する可能性のある変異株に対する免疫応答を誘導、予防する効果、本ワクチンを秋冬定期接種のために供給するモデルナの能力が含まれています。本プレスリリース中の将来予測に関する表明は約束と保証のいずれでもなく、それらには既知および未知のリスク、不確実性、およびその他の要因が関わり、その多くはモデルナの統制の範囲外にあり、かつ実際の結果を将来予測に関する表明に表現されている、あるいはそれから黙示的に示されるものから大きく異なる可能性があるため、これらの将来予測に関する表明に対して過度に依存しないようお願いいたします。これらのリスク、不確実性、およびその他の要因には、米国証券取引委員会（SEC）のウェブサイト（www.sec.gov）から入手可能な、モデルナがSECに提出した2023年12月31日を期末とする年度のフォーム10-K年次報告書および以降にSECに提出した書類の「Risk Factors」欄に記載されたリスクと不確実性が含まれています。法によって求められる場合を除き、モデルナは本プレスリリースに含まれるいずれの将来予測に関する表明についても、新たな情報、将来的な展開、あるいはその他のいずれを理由とするかを問わず、更新または改訂する意図または責任を持ちません。これらの将来予測に関する表明はモデルナの現時点での予測に基づくものであり、本プレスリリースの日付においてのみ有効です。

プレスリリース提供：PR TIMES