プレスリリース

ファッション・ビューティー業界に特化した人材紹介を行う株式会社 iDA（アイ・ディ・エー、以下iDA / 本社：東京都渋谷区、代表取締役　加福真介）は、2022年1月度の調査として、2019年度と2021年度の求職者傾向の変化をリサーチしました。

コスメ業界を中心にSNS人材拡大、マネジメントとスペシャリスト需要加速


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今回は、新型コロナウイルス流行前の2019年と現在とで採用決定者の求人カテゴリーや求職者属性にどのような変化が見られるのか調査しました。

年間を通しての採用人数は、コロナ禍による影響を最も受けた2020年からは復調傾向にあります。今後さらに働き方の変化や企業再建が進む中でSNSや専門職人材の需要が一層高まると予想されます。また現在の第6波ではこれまでと異なり企業側で採用を控える動きはあまり見られないこともあり、2022年は求人数も採用人数も増加すると考えられます。

求人カテゴリーを比較すると、ラグジュアリー、国内アパレル、デザイナーズブランドの割合は2019年の水準まで回復しつつあります。国内アパレルはアウトレットモールを中心に販売員求人が、デザイナーズは販売員に加え従来はあまりなかった事務や専門職の需要が、それぞれ増加したことが要因だと考えられます。またECとの親和性が高く市場への期待も大きいコスメに関してはSNS人材を中心に求人比率が大きく高まりました。
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求職者の年代比較では24歳以下の割合が大きく減少し、逆に35〜44歳の割合が大きく増加。キャリア比較を見ても、店頭販売員が減少した一方でマネジメント職や専門職の割合は増加していることから、現場でのマネジメント経験が豊富な人材や即戦力となるスペシャリストの採用が重視されていると言えます。これは昨今の業界全体の不振を経て、実店舗の価値見直しやSNSをはじめとしたデジタル面の戦略強化が急激に進んでいることが背景にあります。

社会全体で今後3年間の専門職の採用傾向は高まると予想され、その採用決定ポイントはこれまでの経験・能力・知識であることから（※）、ファッション業界においても今後ますます企業やブランド立て直しに向けてマネジメント職やスペシャリスト人材の求人が増加すると考えられます。iDAは常に時代のニーズにマッチするようなサービスを展開して参ります。

※出典：厚生労働省「令和2年転職者実態調査の概況」（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/6-18c-r02-gaikyo.pdf）


今後の採用基準はマインドとスキル両方を備えた人材に


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ファッション業界全体で見ると求人数はコロナ流行以前に近い状態に回復してきています。デジタル関連人材のニーズが継続的に高い一方で、2021年以降好調に推移している外資・ラグジュアリーブランドを中心に販売職の求人も増加しています。特にコロナ以前とは接客の在り方が変化した中で、顧客満足度を高めることに重点を置く企業が多く見られるようになりました。業界の回復が進むと予想される今後の採用基準は、経験豊富なスキルだけでなく、ホスピタリティやコミュニケーション力の高さと言った「質の高い接客に必要なマインド」も備えた即戦力人材が主流となるでしょう。
(リクルーティング事業部 事業責任者 石井哲也)


■調査概要
調査期間：2019年1〜12月および2021年1〜12月
調査対象：iDA求人サイトに登録の全国の男女
調査方法：登録者の採用実績データより抽出


iDAについて（https://www.ida-mode.com/）
1999年3月創業。ワールド・モード・ホールディングスのグループ企業であり、ファッション・ビューティー業界を中心にクライアントニーズに応じて人材紹介、派遣、教育、店舗運営などトータルメニューでサービスを提供。求職者のキャリアプランやライフスタイルに沿った提案を行い、年間約1000人の社員転籍化を実現している。
ファッション・ビューティー企業に直接応募可能な転職サイト「MyBRANDS.jp（https://www.mybrands.jp/）」でも求人を紹介しています。

プレスリリース提供：PR TIMES