プレスリリース

〜Qubenaの利用頻度と習熟度に学力向上の相関を確認〜

学習eポータル＋AI型教材「Qubena」を開発・提供する株式会社COMPASS（本社：東京都文京区、代表取締役：小川 正幹、以下 COMPASS）はこのたび、慶應義塾大学SFC研究所（所在：神奈川県藤沢市、所長：飯盛 義徳）上席所員（常勤）中室 牧子氏（総合政策学部 教授）と連携した「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」の第二弾として、大阪府東大阪市の小学校におけるQubenaの活用による学力向上への影響についての効果検証を実施したことをご報告いたします。
検証の結果、Qubenaの利用と学力向上には相関がみられ、学年・教科共通の傾向としてQubenaの学習ログの21項目の中でも特に「利用頻度」と「習熟度」が学力向上への影響が大きいことがわかりました。また、本検証結果は2024年1月20日（土）に開催予定のCOMPASS主催オンラインイベントにて、東大阪市教育委員会と東大阪市立花園北小学校にご登壇いただき、詳細をご報告いたします。
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大阪府東大阪市では、ICTを活用した教育の推進に関する基本方針として3つの目標『個別最適な学び』『つながり互いに高めあう学び』『創造し、表現する学び』を掲げており、『個別最適な学び』の充実に向けた取り組みとして、2022年4月よりQubenaを市内の全市立小中学校に導入いただき、学校内外での日々の学習にご活用いただいています。


市では「客観的な根拠を重視した教育政策の推進（EBPM※）」に取り組んでおり、このたび市内小学校におけるQubenaの活用について、慶應義塾大学SFC研究所の中室牧子氏とCOMPASSが連携して進めている「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」の一環として、効果検証を実施いたしました。
※EBPM：Evidence Based Policy Makingの略


効果検証の結果、Qubenaの利用と学力向上には相関がみられ、学年・教科共通の傾向としてQubenaの学習ログの21項目の中でも特に、1週間あたりの「利用頻度」の向上と「習熟度」の向上が学力向上につながる傾向があることがわかりました。
また、教科ごとに、学力向上に影響の高い取り組み方（学習した時間や、学習に使った機能）の特性を確認することができました。


＜効果検証概要＞
◆対象児童：東大阪市の全市立小学校4・５・6年生（2022年4月〜12月時点での学年） 計10,148人
◆対象科目：算数・国語
◆実証期間：2021年12月〜2022年12月（Qubena利用期間は2022年4月〜12月）
◆実施方法：
・対象児童の2021年12月と2022年12月の「東大阪市標準学力調査」2回のテスト結果を事前・事後テストとして使用し、2回のテストの間の期間（2022年4月〜12月）に利用されたQubenaの学習ログを収集した。
・Qubenaの学習ログは利用頻度・問題解答数・時間帯・機能・使用した時間・取り組み方・取り組み結果などの計21項目を対象とした。
・Qubenaの学習ログ21項目と事前事後テストの学力の変化の相関を、各教科ごとに回帰分析により検証し、各指標が示すQubenaの活用状況の差が児童の学力の向上へ与える影響を調査した。

＜検証結果概要＞
・学年・教科共通の傾向としてQubenaを利用した児童に学力向上の傾向があった。
・学年・教科共通の傾向として、Qubenaの学習ログの21項目の中でも「利用頻度」とQubena独自の「習熟度」指標の項目に学力向上との相関がみられ、1週間あたりの「利用頻度」が高くなるほど、また「習熟度」が高くなるほど学力向上につながる傾向があった。

今回の検証結果から、学力向上の目的でQubenaを活用する場合、「学習頻度」と「習熟度」の向上を重要指標とすることが効果的であることがわかりました。
また、本検証は2024年1月20日（土）に教育関係者を対象にCOMPASSが主催するオンラインイベントにて、東大阪市教育委員会と東大阪市立花園北小学校にご登壇いただき、検証結果の詳細を発表いたします。本イベント詳細・お申し込みは下記をご覧ください。

＜東大阪市教育委員会 学校教育部 学校教育推進室 参事 漆原 瑠美氏 コメント＞
本市では、「基礎知識の効率的な定着」「家庭学習習慣の定着」「子ども主体の学びへの転換」の観点からQubena を導入いたしました。Qubenaを活用することで、子どもたちはヒントや解説を参照しながら個別最適な問題に自分のペースで取り組むことができ、教員は学習状況を参照するなど、子どもたちに必要な支援を講じる手立てとすることができています。今回の分析結果をQubenaのより効果的な活用につなげたいと考えています。今後もICTを有効活用して子どもたちの自ら学ぶ力を育成してまいります。


＜慶應義塾大学 総合政策学部 教授 中室牧子氏 コメント＞
今回、Qubenaの学習ログデータと東大阪市から提供された学力調査のデータを結合し分析を行いました。事前の学力の影響を制御した「付加価値モデル」と呼ばれる推定モデルで回帰分析を行った結果、利用頻度や習熟度と学力の間に正で有意な相関があることがわかりました。ただし、今回の分析ではQubenaの利用以外の要因（例えば、家庭での学習や塾、習い事など）の影響を制御することが出来ていないため、Qubenaの利用と学力の間に厳密な因果関係があるとは言えない点に注意が必要です。ICTの導入が急速に進む中、ICTの活用方法と学力との関係について、厳密な科学的検証が今後もより一層求められます。


＜オンラインイベント開催について＞
2024年1月20日（土）に開催するCOMPASS主催オンラインイベントにて、東大阪市教育委員会と東大阪市立花園北小学校にご登壇いただき、詳細をご報告いたします。イベントの詳細は別途プレスリリースおよびHPにて発表いたしますが、先行してお申し込みを受け付けておりますので、是非ご参加ください。
◆日　時：　1月20日（土）13:30〜17:00（予定）
◆対象者：　全国の自治体担当者様・学校関係者様
◆参加費：　無料
◆会　場：　Zoomオンライン配信（要事前申し込み）
◆申し込み方法：　下記のフォームよりお申し込みください。
　URL：　https://edu.qubena.com/l/968643/2023-12-13/pwxnnq　　
◆主催：　株式会社COMPASS


＜慶應義塾大学SFC研究所連携「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」について＞
◆プレスリリース：
「学習eポータル＋AI型教材「Qubena（キュビナ） 」を開発・提供する株式会社COMPASS 慶應義塾大学SFC研究所と連携しICTを活用した学びに関する研究を開始」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000125.000024557.html


◆プレスリリース：
「株式会社COMPASS 慶應義塾大学SFC研究所と連携し、大阪府門真市における「Qubena（キュビナ）」の活用と学力への影響について効果検証を実施・結果を公表〜Qubenaの利用頻度等と学力向上の相関を確認〜」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000137.000024557.html

また、COMPASSと中室牧子研究室はこれまでにも「ICTを活用した教育・オンライン教育の効果検証」に取り組んでおり、Qubenaの活用による学力向上と経済状況による学力格差縮小の可能性を示唆する結果を発表しております。
◆プレスリリース：
「株式会社COMPASS 全国知事会にて慶應義塾大学中室研究室とAI型教材「Qubena（キュビナ）」の活用による学力への効果検証を実施」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000070.000024557.html


COMPASSは、学習者を取り巻く教育データが、学習者自身にとって、より便利で効果的かつ安全に利活用されるよう、自治体・学校・専門家の皆さまとも連携し、法令やシステム的なセキュリティ・安全性を確保しながら引き続き本研究に取り組んでまいります。


◆COMPASSについて URL：https://qubena.com/
AIが児童生徒一人ひとりの習熟度に合わせて最適な問題を出題するAI型教材「Qubena」を開発し、2021年度には小学校・中学校の5教科対応版をリリース。2022年9月にはMEXCBTとの連携を行い、学習eポータル＋AI型教材「Qubena」として学習eポータルのサービス提供を開始しました。
現在は全国170以上の自治体、小中学校約2,300校で100万人以上が利用しており、累計回答数は15億件超、アダプティブラーニングによる知識・技能の習得を支援しています。
2018年度から20年度まで3年連続で経済産業省「未来の教室」実証事業に採択。また「日本e-learning大賞 経済産業大臣賞」「グッドデザイン賞」を受賞しています。

COMPASSはこれからもQubenaの提供を通して、すべての子どもたちを取り残すことなく「個別最適化な学び」を届けるリーディングカンパニーとして、さらなる公教育へのICT普及に貢献できるよう邁進してまいります。

プレスリリース提供：PR TIMES