プレスリリース

ＳＭＢＣ日興証券株式会社は、2022年1月28日（金）よりダイレクトコースのお客さまがオンライントレード（日興イージートレード）でお取引いただける投資信託におきまして、競争力の高いシェアを有するアジア企業で環境の技術進化や政策変化が期待できるＧＸ関連企業に投資する『アジアＧＸ関連株式ファンド』を申込手数料無料（ノーロード）で取扱開始いたします。

■『アジアＧＸ関連株式ファンド』の投資信託の取り扱いについて詳しくはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/news/customer/2022/n_20220128_01.html
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※総合コースのお客さまも、オンライントレード（日興イージートレード）から投信つみたてプランにてお買い付けいただけます。



取扱開始銘柄 / 運用会社

・アジアＧＸ関連株式ファンド / 三井住友DSアセットマネジメント

※「投資リスク」、「信託報酬」等の諸費用につきましては「目論見書」にてご確認ください。
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■『アジアＧＸ関連株式ファンド』などサステナブル関連ファンドについて詳しくはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/products/inv/toshin_lab/column/027.html



積立関連情報


◆積立投資が初めての方も1,000円からお手軽・簡単・安心！
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■「投信つみたてプラン」について詳しくはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/products/inv/tsumitate/index.html



特典情報


◆投信積立のお得な特典を実施中！
ダイレクトコースなら積立金額に応じてdポイントがたまる！
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■「投信積立でdポイントがたまる！」について詳しくはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/promo/dpoint/index.html

当社は、「いっしょに、明日のこと。」をブランドスローガンに、今後も引き続きお客さまを中心に考え、より高い価値を提供し、信頼と安心をお届けしてまいります。



ご留意事項

【手数料等について】
ＳＭＢＣ日興証券株式会社（以下「当社」といいます。）がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。例えば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大4.40％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料又は信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.70％の信託報酬（又は運用管理費用）及びその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、又は異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率又は金額を記載しております。

【リスク等について】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等及び有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、又は元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引又はデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差入れた委託保証金又は証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格又は指標等の変動により損失の額がお客さまの差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売付けの価格と買付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等及びリスク等は商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書又はお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。

＊商号等:ＳＭＢＣ日興証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長(金商)第2251号
＊加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

プレスリリース提供：PR TIMES