プレスリリース

健康ビッグデータによる、健康と企業成長の関係性を見える化するプロジェクトを発足

健康管理システムCarelyを開発・運営する株式会社iCARE（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山田洋太）は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）医学部・公衆衛生大学院准教授で医師である津川友介氏をアドバイザーとして迎えました。
津川氏には健康データの分析アルゴリズムについて助言をいただくことで、従業員の不調の早期発見・未然予防や、健康経営と企業成長の関係性をCarelyで見える化するプロジェクトを推進してまいります。
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津川友介氏プロフィール


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カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）医学部（内科）・公衆衛生大学院（医療政策学）准教授、医師。ハーバード大学博士課程修了（PhD）。聖路加国際病院、世界銀行、ハーバード公衆衛生大学院での勤務を経て、2017年より現職。JAMA Intern Med、BMJ等に原著論文を複数掲載。著書に週刊ダイヤモンドベスト経済学書第1位の「原因と結果の経済学」（ダイヤモンド社、中室牧子氏と共著）、「世界一わかりやすい医療政策の教科書」（医学書院）など。専門は医療政策学、医療経済学。


津川友介氏からのコメント

日本は歴史的に企業（雇用者）が従業員の健康の責任を持つというモデルを採用してきました。働く人は一日の時間の多くを職場で過ごすため、これは極めて合理的な制度でした。近年になって分かってきたこととして、従業員の健康状態が改善することで保険料が安くなるだけでなく、従業員の生産性は向上し、離職率は低下し、有能な社員の採用が可能になり、社員のウェルビーイングが向上するということです。株式会社iCAREが持っている現場から得られた豊富な経験と、Carelyがもつ健康ビッグデータから得られるエビデンスを組み合わせることで、真の意味で従業員の健康およびウェルビーイングを改善させることが可能になると考えます。


アドバイザー就任の背景

「健康経営」や「ウェルビーイング経営」が重要な企業活動として取り組まれるようになり、従業員の健康投資を続けることでポジティブな成果が現れる企業は増えてきました。一方で、健康経営施策を推進しているにも関わらず離職率に改善が見られない企業や、リモートワークの移行により生産性が低下している企業も発生しています。
こうした矛盾は、企業ごとの従業員属性（年齢層・性別・役職・勤続年数）や事業特性（業種・業態・社風など）の違いによって生まれるものです。そこで、Carelyに蓄積された健康データを分析・活用することで、企業ごとの健康投資の有用性を見える化するプロジェクトを発足いたしました。津川氏には医療政策学・医療経済学の視点から助言をいただくことで、Carelyのプロダクト開発速度を加速してまいります。

＜Carelyの健康データ活用に関する活動＞
▼ 日本初、健康を軸にしたビジネスカンファレンスを主催。2,400名超が参加
https://www.icare.jpn.com/news/20211208/

▼ 企業ごと特有の健康課題を見える化する「クロス分析」を提供開始。
https://www.icare.jpn.com/news/20211104/


株式会社iCAREについて

「働くひとの健康を世界中に創る」をパーパス（存在意義）に掲げる。2016年3月に健康管理システムCarelyを開発し、企業に眠る健康データを活用した働きがいのある組織づくりを支援している。2021年11月現在、累計490社29万人超が利用。

代表者：代表取締役CEO 山田洋太
本社所在地：東京都渋谷区恵比寿1丁目23-23
事業内容：健康管理システム「Carely」の開発・運営
URL：https://www.icare.jpn.com

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社iCARE　広報担当　呉
TEL： 03-6416-1904
Mail：pr@icare-carely.co.jp

プレスリリース提供：PR TIMES