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セキュリスト(SecuriST)(R) 新シリーズ「メール安全利用検定」および「認定メール安全管理士」をリリース

(PR TIMES) 2023年06月07日(水)12時15分配信 PR TIMES

〜従業員への知識定着とシステム運用を強固にするメールのセキュリティ教育〜

 グローバルセキュリティエキスパート株式会社(本社:東京都港区海岸1-15-1、代表取締役社長:青柳 史郎、https://www.gsx.co.jp/、以下、GSX)はこの度、IT人材をはじめセキュリティに関わる皆のための認定資格「セキュリスト(SecuriST)(R)」の最新シリーズとして、サイバーセキュリティ第一人者である株式会社トライコーダ(東京都中央区銀座1-12-4、代表取締役:上野 宣、https://tricorder.jp/、以下トライコーダ)の上野 宣 氏が全面監修した「メール安全利用検定」および「認定メール安全管理士」をリリースしました。標的型メール訓練サービス「トラップメール」とともに、メールによるサイバー攻撃対策を多角的に支援します。
「メール安全利用検定」および「認定メール安全管理士」新講座立ち上げの背景



 メールを利用したサイバー攻撃による被害がIPA公開の「情報セキュリティ10大脅威 2023」上位にランキングされています。この状況は数年来変わっておらず、メールによるサイバー攻撃対応の難しさを示していると言えます。
 インターネットを利用した攻撃の多くは、攻撃者が侵入する際のきっかけとしてメールが多用されます。攻撃者から送信されたメールが従業員のメールボックスに入らないようにしたり、従業員が添付ファイルなどを実行しないようにすることで、多くの攻撃を防ぐことができます。がしかし、従業員がメールを適切に扱うことを期待する行動だけに頼ったセキュリティ対策では効果がありません。メール経由で行われる攻撃対策の基本は次の通りです。

1.悪意あるメールを従業員に届かなくする
2.悪意あるメールを従業員が読まないようにする
3.悪意あるメールを読んだ従業員がフィッシングサイトを閲覧したり、添付ファイルを開かないようにする

これらを実現するメール経由で行われる攻撃の有効策は次の通りです。

1.技術的対策
 端末・サーバーの設定やソリューション導入などによって脅威を低減

2.技術的に止められない場合の対策
 インシデント対応力の強化
 監視による検知・遮断
 インシデント報告の周知徹底

3.認知能力(知識・経験)の向上
 教育・訓練の継続
 メール開封前の確認手段を規定

4.その他
 ルールの周知徹底
 モニタリングの強化
 技術的な個別制限など

 これら対策を啓蒙するとともに、当社がメール訓練で培ってきた知見、教育事業で培ってきたコンテンツ設計プログラムの知見といった当社の強みを活かし、教育講座として提供することとしました。

 講座開発にあたっては、株式会社トライコーダ上野宣氏監修のもと、同社での脆弱性診断により蓄積された攻撃手法の知見に基づき、講座内容が設計されているため、実効性の高い内容になっています。習熟度合いを測る試験問題については、インターネットサービスプロバイダ、セキュリティベンダなどを経て、現在はネット企業にてセキュリティ部門に所属する大角祐介氏監修のもと、情報セキュリティ知見や経験の深さのみならず、公平な作問とレビュー内容が反映されています。

講座の目的



 一般従業員向けの「メール安全利用検定」では、攻撃の傾向やメールを悪用した手口を学ぶことで、メール受信者が適切にメールを扱い、対処できるための能力を向上し、企業や組織の情報資産を守る能力を身につけることを目的としています。
 「認定メール安全管理士」は、攻撃の傾向やメールを悪用した手口に対抗するために、従業員のメールを管理するシステム管理者などが取るべきセキュリティ施策について学び、それを社内や組織において実施し、組織全体のセキュリティレベルが向上することを目的としています。認定メール安全管理士は、メール安全利用検定の知識を身につけた上での受講が必要になります。

「メール安全利用検定」とは



 メールを利用する従業員が日常業務でメールを安全に利用するための基本的な知識とスキルを習得し、フィッシング詐欺や標的型攻撃から身を守る方法を学ぶ、メール利用に特化したオンライン講座です。

 サイバー犯罪の中で最も多いのが「フィッシング詐欺被害」であり、現状サイバー犯罪の多くはメールが発端となっています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7157/133/resize/d7157-133-575f7b0178f2ff629c93-0.jpg ]

*1:【出典】ノートン サイバー犯罪 調査レポート2023 |2022年のサイバー犯罪被害総額は推定約1,045億円と被害は大型化|https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000069936.html

 インターネットを利用した攻撃の多くは、攻撃者が侵入する際のきっかけとしてメールが多用され、受信者がそのメールをどう扱うかによって攻撃の成否が決まります。そのため、受信者が攻撃者から送信されたメールに正しく対処することが、被害を防ぐことにつながります。
 従業員が最新の脅威について常に知識を更新する必要がある一方で、多くのセキュリティ侵害(意図しない情報漏えいなどの実害)は人間のエラー(脆弱性)から生じます。メールのセキュリティ教育は、定期的に実施することで攻撃メールに対する正しい行動が習慣化され、セキュリティに対する意識を高める助けとなります。

◆メール安全利用検定 メール安全利用検定公式トレーニング
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/7157/table/133_1_fe3e011adf840637ba162bc6081812dd.jpg ]


メール安全利用検定公式トレーニング詳細についてはこちらから
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/securist/EmailSafetyTest.html

「認定メール安全管理士」とは



 メールシステムを運用する情報システム部門スタッフがメールシステムのセキュリティを強化するための高度な知識と技術(メール経由での攻撃対策、メール送受信の仕組みや暗号化手法、ドメイン認証やサーバーのセキュア化などを含む)を習得できる資格認定講座です。

 ID・パスワードの窃取による「認証情報*2被害」は、クラウド時代の今日、多くの被害が発生しています。不審メールを契機にして、芋づる式に被害が発展しています。
*2:インターネット上のサービスを利用する際に入力するアカウントID/パスワード
[画像2: https://prtimes.jp/i/7157/133/resize/d7157-133-d3ec41b13bd03c45219b-0.jpg ]


 認定メール安全管理士では、システム管理者がメールを経由した様々な脅威から企業を守るための総合的な知識と技術を提供します。SMTP、POP/IMAP、SPF、DKIM、DMARCなどの設定方法から、メールサーバーやクラウドメールのセキュリティ対策、悪意ある添付ファイルやURLの対処法まで、幅広くカバーしています。

◆認定メール安全管理士 認定メール安全管理士公式トレーニング
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/7157/table/133_2_bfcfde619da50f3a1bc85ffb3ff9041b.jpg ]


認定メール安全管理士公式トレーニング詳細についてはこちらから
https://www.gsx.co.jp/services/securitylearning/securist/CertifiedEmailSafetyManager.html

「メール安全利用検定」および「認定メール安全管理士」全面監修 上野 宣 氏からのメッセージ



 今回、「メール安全利用検定」および「認定メール安全管理士」の全面監修を務めさせて頂きました。
 サイバー攻撃の実行手段としてメールが利用される現状は、我々が日々直面している脅威です。しかし、この脅威は理解と対策によって大きく軽減することが可能です。メールを安全に利用するための知識とスキルを身につけ、それを日常的に適用することで、私たち自身を守り、また自身が属する組織を守ることができます。
 この講座を通じて、サイバー攻撃に対する認識を深め、自身と周囲の安全を確保する手段を習得し、セキュリティを一層強化していきましょう。これらの講座が企業や個々の利用者に対して、メールを通じたサイバー攻撃の防止に資することを心から願っています。

上野 宣 氏(UENO Sen)のご紹介|講師をご担当

[画像3: https://prtimes.jp/i/7157/133/resize/d7157-133-3f4732374ba98c011776-0.jpg ]

2006年に株式会社トライコーダを設立。企業や官公庁などにサイバーセキュリティ教育やトレーニングを提供。OWASP Japan 代表、JNSA ISOG-JセキュリティオペレーションガイドラインWG(WG1)リーダー、情報処理安全確保支援士 集合講習講師、一般社団法人セキュリティ・キャンプ協議会GM、情報セキュリティ専門誌ScanNetSecurity編集長、Hardening Project実行委員、SECCON実行委員、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会向けサイバー攻撃・防御演習NICTサイバーコロッセオ推進委員、NICT実戦的サイバー防御演習CYDER推進委員、Flatt Security社外取締役などを務める。
主な著書に『Webセキュリティ担当者のための脆弱性診断スタートガイド 上野宣が教える情報漏えいを防ぐ技術』、『HTTPの教科書』、『めんどうくさいWebセキュリティ』、『今夜わかるシリーズ(TCP/IP, HTTP, メール)』など他多数。第16回「情報セキュリティ文化賞」、(ISC)2 第11回アジア・パシフィック情報セキュリティ・リーダーシップ・アチーブメント(ISLA)受賞。

大角 祐介 氏(OSUMI Yusuke)のご紹介|レビュー・試験問題作成をご担当

[画像4: https://prtimes.jp/i/7157/133/resize/d7157-133-7699e5317483eb223a16-0.jpg ]


ISP、セキュリティベンダなどを経て、現在はネット企業にてセキュリティ部門に所属。情報セキュリティスペシャリスト、CISSP、CISA等取得。
主な著書に「新しいLinuxの教科書」「正しく怖がるフィッシング詐欺」など。受賞歴や発表歴は以下の通り。
・「情報セキュリティワークショップin越後湯沢2022」ナイトセッション講師
・「JPCERT/CC 感謝状 2020」受賞
・「JPAAWG 4th General Meeting」講演 "フィッシングサイト発生時の対応
・「 InternetWeek 2019」講演 "Webサイト改ざんにより盗まれるクレジットカード情報



セキュリスト(SecuriST)(R) シリーズについて



 情報セキュリティについて体系立てた知識を学び、共通言語化できるスキルの習得を目的としています。情報セキュリティ領域を専門分野として事業を展開する当社GSXが創設した、現場で求められるセキュリティ人材を育成するトレーニングコースです。以下の特長があります。

・受講者数2 年7か月 で 4,600名 超え(*3)
・脆弱性診断の第一人者・上野 宣 氏が全面監修
・有益な研修だと評価した人 99%(*4)
*3:2020年11月〜2023年5月までの全体受講者数
*4:「セキュリスト(SecuriST)(R) ゼロトラストコーディネーター」受講者の評価

[表3: https://prtimes.jp/data/corp/7157/table/133_3_6ddca8407bb86126531fdc2e3f708f4c.jpg ]

*5:自らの業務遂行にあたってセキュリティを意識し、必要かつ十分なセキュリティ対策を実現できる能力を身につけること、あるいは身につけている状態のこと|【出典】経済産業省「サイバーセキュリティ体制構築・人材確保の手引き」

セキュリスト(SecuriST)(R) シリーズの受講者実績について



 2021年の開講以来、エンドユーザー企業様をはじめ、SIer企業様、官公庁様、セキュリティ専業企業様など、数多くの企業様にご受講いただいています。

・セキュリスト(SecuriST)(R) シリーズ受講者のインタビュー詳細はこちらから
 https://www.gsx.co.jp/interview/#securist

◆グローバルセキュリティエキスパート株式会社について

社名:グローバルセキュリティエキスパート株式会社
東京本社:〒105-0022 東京都港区海岸1-15-1 スズエベイディアム4F
西日本支社:〒541-0047 大阪市中央区淡路町3-1-9 淡路町ダイビル8F
西日本支社名古屋オフィス:〒451-6040 愛知県名古屋市西区牛島町6-1名古屋ルーセントタワー40F
西日本支社福岡オフィス:〒812-0054 福岡県福岡市東区馬出1-13-8 ソフネット県庁口ビル4F
代表者:代表取締役社長 青柳 史郎
証券コード:4417
上場証券取引所:東京証券取引所グロース市場
資本金:529,833千円(2023年3月末)
設立 :2000年4月(グローバルセキュリティエキスパートへの商号変更日を設立日として記載)
コーポレートサイトURL:https://www.gsx.co.jp/

GSXは、日本全国の企業の自衛力向上を目指し、セキュリティ業界全域で事業を展開するサイバーセキュリティ教育カンパニーです

―Purpose―
全ての企業をセキュリティ脅威から護るそのために必要なことを惜しげもなくお伝えする

―Mission―
日本全国の企業の自衛力を向上すること

情報セキュリティ・サイバーセキュリティの実装・運用支援をワンストップで提供する「コンサルティング事業」「ソリューション事業」と企業のセキュリティ水準向上を内面から支援する「教育事業」を展開しています。

※本文中に記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商標もしくは登録商標です。



プレスリリース提供:PR TIMES

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