プレスリリース

超高齢社会の介護・医療・予防と、まちづくりのために

世界で最も高齢化の進んでいる日本-。超高齢社会の介護・医療・予防と、まちづくりのための情報を一度に収集できる展示会を東京ビッグサイトにて３日間開催します。
国内最大の高齢者食・介護食の専門展である「メディケアフーズ展」をはじめ、介護、医療、予防・未病、ヘルステックに関連する７つの専門展で構成される『Care Show Japan（ケアショー・ジャパン）』は2022年２月８日から10日までの３日間、東京ビッグサイトにて開催されます。

本展では経済産業省・関東経済産業局、神奈川県・未病産業研究会と連携し、「ジャパン・ヘルスケアラボ・コンソーシアム」として、医療・介護・ヘルスケア分野の社会課題解決を目指すセミナー企画を実施します。
また、（一社）日本医療福祉セントラルキッチン協会、嚥下食ドットコム主催の「嚥下食メニューコンテスト」や、（一社）日本保険薬局協会との共催セミナーも実施いたします。

次回はヘルスケア産業の展示会として国内最大級の「健康博覧会」と同時開催となり、両展合わせて450社（予定）を超える企業が出展します。
（出展社一覧は12月中旬に公開予定です。）

皆様のご来場を心よりお待ち申し上げております。


■開催概要
【名　　称】 Care Show Japan 2022
　　　　　　　メディケアフーズ展／介護産業展／保険外サービス展／病院・クリニック支援展／
　　　　　　　保険薬局支援展／未病産業展／ヘルスケアIT
【同時開催】 健康博覧会
【会　　期】 2022年2月8日（火）・9日（水）・10日（木） 10：00‐17：00
【会　　場】 東京ビッグサイト 南ホール
【主　　催】 インフォーマ マーケッツ ジャパン株式会社

来場方法：WEBサイトでの来場事前登録または招待状の持参により無料（セミナーは要事前申込）
来場事前登録：https://www.informa-japan.com/csj/form/visitor_regist.php
公式WEBサイト： https://www.care-show.com/

◎ご出展も受付中です。ご検討の方は資料をご請求（無料）ください。
https://www.informa-japan.com/csj/form/request.php


■セミナー情報
毎回好評の Care Show Japan セミナーは、全セミナー聴講無料となっております。
医療・介護・ヘルスケア分野の最新情報や最新事例を学ぶ機会として、是非ご参加ください。

［セミナーテーマ］
介護施設経営 ／ 科学的介護 ／ フレイル ／ 嚥下リハビリ ／ 介護DX ／ 医療DX ／ 薬局経営 ／
デジタルヘルス ／ 健康経営 ／ ウェルビーイング ／ 未病対策 ／ 高齢者の食・栄養 ／ 企業 × 自治体 　ほか

セミナー情報詳細：https://www.informa-japan.com/csj/seminar/

※聴講には事前申込が必要です。来場事前登録ののち、マイページよりお申込ください。
※各セミナーは定員になり次第締切となります。


■注目のプログラム（一部を掲載）

『科学的介護情報システム（LIFE）による科学的介護の推進について』
厚生労働省 老健局 老人保健課 介護保険データ分析室長
新田 惇一 氏

『自治体×ヘルスケアベンチャー等の連携による超高齢社会の地域課題解決』
関東経済産業局 地域経済部 次世代産業課長
石原 優 氏

『国家戦略としてのフレイル予防 〜健康長寿社会実現のための鍵〜』
東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長、東京大学 未来ビジョン研究センター 教授
飯島 勝矢 氏

『高齢者にこそ栄養！高齢者のサルコペニア、フレイル、コモビディティと、栄養の役割を考える』
ちゅうざん病院 副院長、金城大学 客員教授
吉田 貞夫 氏

『介護施設オペレーションDX 〜介護現場のICT・テクノロジーの導入〜』
社会福祉法人善光会 理事、最高執行責任者、統括施設局長、特別養護老人ホームフロース東糀谷 施設長
宮本 隆史 氏

『既存インフラ活用による医療DXのメリットと将来性』
地域スマート医療コンソーシアム 理事長、千葉大学医学部附属病院 患者支援部 部長・特任准教授
竹内 公一 氏

＜一般社団法人日本保険薬局協会 共催セミナー＞
『保険薬局が進むべき先にあるものは』
一般社団法人日本保険薬局協会 副会長、株式会社フロンティア 代表取締役社長
重森 裕之 氏

『デジタルヘルスがもたらす未来』
デジタルハリウッド大学大学院 特任教授、アイリス株式会社 共同創業者・取締役副社長CSO
加藤 浩晃 氏


■主なご来場対象者
介護・高齢者施設 ／ 在宅介護事業者 ／ 病院・診療所 ／ 薬局・薬店 ／
治療院・健康施設 ／ 流通関係者 ／ 健保組合・健康経営 ／ 自治体　など

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