プレスリリース

最優秀賞受賞者には、プロによるキャッチコピーの映像化などの豪華特典も！

　一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構(CODA)は、コンテンツの正規流通と著作権侵害に関する本質的な理解促進を目的に、日本の中高生に向け、違法動画が “なぜ、ダメなのか”を「10代のデジタルエチケット」として主体的・自律的に「自分ごと化」して考えるPBL（Project Based Learning*）型プログラムの提供をしています。その活動の一環として、「10代のデジタルエチケット キャッチコピーアワード2023」を開催します。

*PBL学習 （主体的・対話的な課題解決型学習）とは、生徒が現実世界に主体的に関わること、もしくは個人として意味のあるプロジェクトに取り組むことを支援する教育方法です。
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■10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023について
　10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023は、デジタル社会の中心で生活する日本の中高生を対象とした、デジタル上でのソーシャルエチケットの意識を高めていくためのキャッチコピーのコンテストです。

　みなさんが１人のクリエイターとしてキャッチコピーを考え、作り、またそのキャッチコピーを基にした動画作品をプロのクリエイターがつくる、というリアルなクリエイションのバトンの繋がりを通じて、わが国コンテンツの産業とコンテンツに関わる人々一人ひとりのつながりを実体験いただく貴重な機会となっています。是非ご参加ください。

■アワード概要
募集テーマ： 10代に著作権を正しく守ってもらうためのキャッチコピー

応募条件（一部抜粋）：
2024年3月時点で中学1年生から高校3年生までを応募可能な年齢とします。（高等専門学校や定時制高校に通われている場合は、2024年3月時点で学校に所属されている年齢が応募可能な年齢となります。）

応募の際は、「10代のデジタルエチケットプログラム」受講が必須となります。プログラムはYouTubeからどなたでも受講いただけます。
　※詳細な応募条件と規約については「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」特設サイトからご確認ください。

応募可能期間：2023年6月1日（木）〜 2023年8月31日（木）23:59まで

最優秀賞・優秀賞発表：2023年10月29日（日）
審査結果は、CODA YouTube公式アカウントにてオンラインで発表いたします。




グランプリ受賞作品 特典
受賞したキャッチコピーとその考案背景をもとに、プロのクリエイターが30秒の映像化

プロのクリエイションの世界を学ぶ制作現場訪問への招待（東京で開催予定）

2024年1月22日（月）に開催される日本経済新聞社主催「アジア知的財産権シンポジウム2024」で映像発表



■「10代のデジタルエチケット」PBL型プログラム学習について
　「どうすればデジタルエチケットを守れるのか？」をテーマに、なぜだめなのか、どうしたらいいのかを実社会に紐付け、自分ごと化して理解し学べるPBL型の無料プログラムです。総合的な学習の時間や、週末の課外授業などの時間枠におさまる50分2コマで構成されています。
オフライン、オンラインどちらにおいても受講可能な内容で、夏休みの自由研究などに絡めた個人の受講にもおすすめです。プログラム詳細および教材は、「10代のデジタルエチケット」特設サイトよりご覧いただけます。

プログラム監修：
一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構（CODA）
一般社団法人STEAM JAPAN
協力：
経済産業省

■ 関連サイト:
・「10代のデジタルエチケット キャッチコピーAWARD 2023」特設サイトURL： https://digital-etiquette-japan.go.jp/award2023/
・「10代のデジタルエチケット」特設サイトURL：https://digital-etiquette-japan.go.jp
・「10代のデジタルエチケット」教材動画（YouTube)：https://www.youtube.com/playlist?list=PLAUd8-BxsNuG_J1sJ3yGKh7vKGAPWZThK
・CODA YouTube公式アカウント：https://www.youtube.com/channel/UCfywQe335CL57pItx2jNCwQ

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CODAについて
CODA（一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構）は、2002年に日本コンテンツの海外展開の促進と海賊版対策を目的として、経済産業省と文化庁の呼びかけで設立されました。音楽、映画、アニメ、放送番組、ゲームなどの日本が誇るコンテンツは、日本の国際プレゼンス向上や経済成長の一翼を担っています。デジタル技術の普及が進む今日、巧妙化する著作権侵害から日本のコンテンツ産業を守り、その発展を図ることが一層重要になっています。その中でCODAは、国内外の関係政府機関、団体、企業と叡知を結集し、権利侵害への直接的、間接的な対策や広報啓発活動などに取り組むことで、オンラインを含めた海賊版の抑止や摘発に貢献しています。具体的な事業内容はhttps://coda-cj.jp/activity/から。

プレスリリース提供：PR TIMES