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レノボ・ジャパン合同会社

レノボとインテル、新型コロナワクチン開発で注目を集めるゲノミクスに関する調査を実施、ゲノミクス用HPCインフラストラクチャの運用における日本企業の成長可能性の高さが明らかに

(PR TIMES) 2022年06月19日(日)00時40分配信 PR TIMES

・日本の創薬・バイオテクノロジー企業は、極めて重要なワークロードとして創薬(40%)をトップに挙げ、次いで診断用ゲノミクス(20%)、精密医療(20%)と回答
・今後ゲノミクスの貢献が期待される分野に「地球環境の改善」が挙げられるなど、ゲノミクスの可能性の幅が広がっていることが判明
レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ合同会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:ジョン・ロボトム、以下 レノボ)とインテルは本日、アジア太平洋(APAC)地域のヘルスケア業界における主要な課題と変革の推進要因に関する最新の調査レポート「Leveraging High-Performance Compute Infrastructure to Address the Genomic Data Challenge in Life Sciences(ハイパフォーマンス・コンピューティングによる生命科学分野のゲノムデータ解析への挑戦)」を発表しました。本調査では、創薬およびバイオテクノロジー企業にゲノミクスにおけるITインフラストラクチャの運用状況や課題について質問しており、現在のワークロードや運用での変化が明らかになりました。さらに、ゲノミクスに対する期待や今後の見込みについても明らかにしています。

今回の調査は、レノボとインテルが共同でIDCに委託し、2022年1月に、日本、インド、シンガポール、タイ、韓国の5つの市場で創薬およびバイオテクノロジー企業150社を対象に実施されました。主な調査結果は以下の通りです。

日本の回答者の7割がすでにゲノミクス用HPCインフラストラクチャを1年以上運用:
パンデミックに伴うイノベーションの加速は、APAC地域のヘルスケア業界の追い風となっているものの、創薬・ワクチン開発や精密医療の鍵となるゲノミクス用ハイパフォーマンス・コンピューティング(HPC)インフラストラクチャの運用においては、APAC地域の約半数(50.7%)が未だ初期段階(1年未満)であることが判明しました。一方で、日本ではゲノミクス用HPCインフラストラクチャの運用において、「1年以上〜3年未満」および「3年以上」の実績を持つと回答した企業が73.4%おり、韓国(80%)と共に他の調査地域をリードしています。(図1参照)
[画像1: https://prtimes.jp/i/13608/74/resize/d13608-74-abe67f2fdd90fb88d2db-0.png ]


       図1:ゲノミクス用ハイパフォーマンス・コンピューティング利用における成熟度

ゲノミクスワークロードは増加傾向:
本調査では、重要なワークロードについても質問しており、日本からの回答では、創薬(40%)、診断用ゲノミクス(20%)、精密医療(20%)が上位となり、タイを除く3か国でも上位3つは同様の結果となっています。また、日本の回答者の56.7%が年間のゲノミクスワークロードが今後2年間で5〜10%増加すると予測しており、さらに16.7%の企業は10%以上増加すると考えています。APAC地域全体で見ても5%以上の増加を見込むと答えた回答者が89.3%おり、特に10%以上の増加を見込む回答者がインドで83.3%、シンガポールで96.7%と、ゲノミクスの拡大の勢いがうかがえます。(図2参照)加えて、日本の回答者の半数(50%)が、データストレージと演算リソースに対する年間支出額についても、今後2年間で5〜10%の増加を見込んでいます。必要なストレージ量の増加が予想される一方で、データ演算、ストレージ、保守/サービスに年間100万ドル以上を支出している企業は、日本では10%程度にとどまります。

[画像2: https://prtimes.jp/i/13608/74/resize/d13608-74-53d62e48668f7100cc93-1.png ]


           図2:今後2年間におけるゲノムワークロードの年平均成長率

レノボ・インフラストラクチャ・ソリューションズ・グループ(ISG)のアジア太平洋事業責任者のスミア・バティアは、次のように述べています。「フロントエンドのヘルスケア・デリバリーであれ、バックエンドのITインフラストラクチャであれ、万能型のソリューションはありません。増加を続けるデータに対応するインフラストラクチャを構成しようとすると、設備投資(CAPEX)と運用コスト(OPEX)が著しく上昇する可能性があります。このことはHPCインフラストラクチャの強化に取り組んでいる企業にとって重要な課題になると予想されます。Lenovo TruScaleのような従量課金制モデルであれば、必要に応じてインフラストラクチャを拡張・縮小し、運用コストの容易な管理を実現することで、いかなる課題解決への取り組みに対しても強力にサポートできます。」

ゲノミクスにおいてもAR/VRの活用が明らかに:
ゲノミクス用HPCインフラストラクチャに加えて、データの可視化に使用しているデバイスについての質問に対し、日本では回答者の90%がノートPCおよび高性能ワークステーションを使用していると回答しています。さらに、興味深いことに、日本の回答者の30%は3Dの拡張現実・仮想現実(AR/VR)ソリューションを使用しており、これは、分子モデリングと分子シミュレーションを実現するディープラーニングを補完的に利用する、没入型可視化技術への移行が進んでいることを示唆しています。

本調査では、ゲノミクスが有用な解決手段になりうる課題についても質問しており、日本では慢性疾患や希少疾患、生活習慣病の治療に向けた精密医療戦略の策定(46.7%)、および、法遺伝子学(40.0%)という結果になりました。
さらに、今回の調査では、ゲノミクスによる地球規模の課題の解決が期待されていることも明らかになりました。日本を含むAPAC地域全域で、ゲノミクスの貢献が期待される分野の上位に気候変動の影響を受ける「地球環境の改善」が挙げられています。これら喫緊の課題の早期解決に向けて、膨大なデータを迅速に処理できる演算能力が求められており、HPCソリューションのニーズはより一層高まるでしょう。

レノボISGのHPC/AI部門ディレクター兼セグメントリーダーのシニシャ・ニコリッチは、次のように述べています。「生成されるゲノムデータの量と種類は想像を超えるほど膨大で、データに基づいた正確な意思決定には高い演算能力が必要です。一方で、単一のゲノムの処理に時間がかかってしまうことは、研究者にとって大きな課題です。Lenovo GOAST(Genomics Optimization and Scalability Tool)のようなゲノム解析ソリューションを使用すれば、単一のヒトゲノムの処理に要する時間は、150時間から48分未満にまで短縮されるため、解析作業を大幅に高速化できます。これにより、研究者は単一のゲノムの解析に時間を費やすことなく、ヒトのコホートを迅速にマッピングできます。HPCは大量のスループットを可能とし、解析速度の向上を実現させ、ユーザーはAIによってゲノム間の差異の把握を容易に行えるようになります。」

参考資料:https://prtimes.jp/a/?f=d13608-74-28c8e1c7f98c2c57fcadbe5aec90b44a.pdf

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【調査概要】
調査地域:アジア太平洋地域の5つの市場(日本、インド、シンガポール、タイ、韓国)
調査対象:日本、インド、シンガポール、タイ、韓国の創薬およびバイオテクノロジー企業計150社(各市場30社)
調査時期:2022年1月
調査方法:インターネット調査
調査会社:IDC
調査企画:レノボ
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※本調査結果の閲覧をご希望の方は、報道関係者問い合わせ先までご連絡ください。

<レノボ・ジャパン ホームページ>
トップページ :https://www.lenovo.com/jp/ja
プレスリリース :https://www.lenovo.com/jp/ja/news

<レノボについて>
レノボ(HKSE:992/ADR:LNVGY)は、売上高700億米ドルの世界的なテクノロジー企業であり、Fortune Global 500の159位にランクされています。世界中で7万5000人の従業員を抱え、180市場で毎日数百万人の顧客にサービスを提供しています。レノボは、すべての人にスマートなテクノロジーを提供するというビジョン「Smarter Technology for All」を掲げ、世界有数のPCメーカーとしての成功を収めるだけでなく、ITインフラ、モバイル、ソリューション、サービスといった新たな成長分野へも進出しています。世界を変革するテクノロジーを提供することで世界中のあらゆる場所のすべての人のためのサステナブルで信頼できるデジタル化社会を創出します。詳しくは、https://www.lenovo.com/jp/ja でご覧いただけます。

<IDCについて>
International Data Corporation(IDC)は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。50年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。 現在、110か国以上を対象として、1,100人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。 IDCは世界をリードするテクノロジーメディア(出版)、調査会社、イベントを擁するIDG(インターナショナル・データ・グループ)の系列会社です。



プレスリリース提供:PR TIMES

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