プレスリリース

LAUNCHPAD FUNDは、「資金」「周知」「採用」「営業」「分析」の5つの力で株式会社Soziの成長をアシストいたします。
Headlineの一員としてアジアを中心にグローバルな投資活動を行うHeadline Asia（旧称：インフィニティ・ベンチャーズ）が昨年設立したシード特化ファンド、LAUNCHPAD FUND（代表取締役：川村達也）は、クリエイターの持続的な活動を支えるウェブサービスの企画・開発・運営を行う、株式会社Sozi（代表取締役：宮村哲宏、以下Sozi社）への出資を実行致しました。

LAUNCHPAD FUNDは、「初速を、変えよう。」というスローガンのもと、Headline Asia本体ファンドからの追加出資を視野に、「資金」「周知」「採用」「営業」「分析」の5つの側面から、Sozi社の事業成長を全力でアシストしてまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/84461/9/resize/d84461-9-11665c48858b9fbd9112-0.png ]




出資に至った経緯

下記、各担当者からのコメントを掲載いたします。

■Sozi社 代表取締役 宮村 哲宏のコメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/84461/9/resize/d84461-9-50e72fd4c209cffbec47-1.jpg ]

今回、グローバルで強い影響力を持つHeadline Asiaに株主としてSoziチームに入っていただき、とても心強いです。
ビデオ配信者、イラストレーター、ミュージシャンなど幅広いジャンルで活動するクリエイターたちを取り巻く環境は、目まぐるしく変化・急成長しており、それはグローバルで起こっているうねりです。
この時代の分岐点に、グローバルネットワークを築かれているHeadline Asiaに仲間になっていただいたことで、Soziは国内のみならず世界中のクリエイターにアクセスしてゆきます。そして、クリエイターが生み出す作品を介して、世界中が優しく温かく繋がり支えて合ってゆく未来を作ってゆきます。

■Headline Asia Investor 鈴木広平のコメント
Soziはpib・POTOFU・OFUSEの3つのサービスを通じて、クリエイターが自身の作品を届けるべき人へ届け、同時に収入を得ることができる大きなエコシステムを構築しつつあります。

様々なクリエイティブの中でもイラストは言語を問わないため、すでに海外ユーザーの流入も加速しています。Soziは日本発のクリエイターエコシステムとして、世界中のクリエイターの創作活動を力強くサポートする存在になると信じております。


サービスについて

機械学習を用いた作品レコメンドによってクリエイターと新たなファンを継続的に繋ぐ創作イラストアプリ「pib」（https://pictureinbottle.com/）、1文字2円のファンレターや月額メンバーシップでクリエイターの活動を支える「OFUSE」（https://ofuse.me/）、クリエイターが手間なく簡単に自身のポートフォリオページを無料で作成できる「POTOFU」（https://potofu.me/）を提供し、ファンとの出会いから収益化まで、クリエイターの持続的な創作活動を実現するエコシステムの構築に取り組んでおります。

[画像3: https://prtimes.jp/i/84461/9/resize/d84461-9-fbb09f1a82d0cf633151-3.png ]




Headline Asiaについて


[画像4: https://prtimes.jp/i/84461/9/resize/d84461-9-6ab947e2f0620cd8c9f6-2.png ]

Headline Asia（旧称：インフィニティ・ベンチャーズ）はアジアを中心に4つのファンドで累計270億円を運用する、グローバルな独立系ベンチャーキャピタルファンドです。国内外に幅広いネットワークを有し、このネットワークを最大限に活用して、ベンチャー経営・投資において成功実績を持つメンバーが投資案件の発掘などの情報提供や出資先の経営支援を行い、出資先の企業価値の最大化を目指します。代表的な投資先として、直近IPOしたfreee・WealthNaviをはじめとして、ジモティ、17LIVE、GROUPON、Yeahka、FARFETCH、36krなどがあります。
2021年5月に、10年間にわたりグローバルにユニコーンを発掘する協力関係にあった、アメリカ・ヨーロッパで投資活動を行うe.venturesとともに、Headlineへリブランディングを行いました。インフィニティ・ベンチャーズはHeadline Asiaとして、これからも日本を中心としたアジアへの投資戦略に焦点を当ててまいります。
Headline：https://headline.com/

プレスリリース提供：PR TIMES