プレスリリース

ーホワイトハッカーを目指す人の登竜門！CND認定試験ー

国内初「EC-Council アカデミアパートナー」であるOCA大阪デザイン&ITテクノロジー専門学校（以下、OCA）で、CND認定試験が開催され、学生が挑戦しました。

アカデミアパートナー初のCND認定試験で、学生3名が合格


2022年2月28日と4月5日にEC-Council アカデミアパートナーとして初めてのCND認定試験がOCAで行われました。
約4時間の試験では、これまでに学習した実効性のある防御設計と運用や、迅速なインシデントレスポンス、リスクマネジメントなどビジネス上でも必要とされるセキュリティの知識について問われます。
2日間でOCA在校生３名が合格、現役学生としてCND保有の快挙を果たしました。



CND認定試験概要・開催の様子


[画像1: https://prtimes.jp/i/46763/6/resize/d46763-6-9ad15c5f07c7d14c0d9a-2.jpg ]


試験はパソコンで行い、EC-Councilの本社で採点を行います。
試験結果は本人に直接届く形式で実施されました。

【試験範囲（抜粋）】
・コンピュータネットワークの防御の基礎
・ネットワークのセキュリティのポリシーデザインの実装
・ファイアウォール、IDS、VPNの安全な構成と管理
・ネットワークトラフィックのモニタリングと分析
・データのバックアップとリカバリ
・ネットワークインシデント対応と管理

【試験概要】
問題数：100問
合格基準：70%以上
試験時間：制限時間4時間
出題形式：選択式



CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）とは？


CND（Certified Network Defender：認定ネットワークディフェンダー）は、組織が『防御』『検知』『対応』『予見』を含む包括的なネットワークセキュリティシステムを作成および維持するために役立つネットワークセキュリティコースです。世界145ヶ国で提供されている米国EC-Councilのコースウェアのひとつで、ベンダーに中立なネットワークセキュリティ認定として、世界中の組織によって認識されている共通の職務フレームワークに基づいています。近年では、米国国防総省（DoD）の職務にもマッピングされました。

ITプロフェッショナルは、特にCOVID-19以後のデジタルトランスフォーメーションの時代において、サイバーセキュリティエコシステムの一部である必要があります。CND v2は、ITプロフェッショナルがデジタルビジネス資産の保護とサイバー脅威の検出と対応において積極的な役割を果たし、脅威インテリジェンスを活用して脅威が発生する前に予測できるように、業界の専門家によって設計されています。




OCA大阪デザイン&ITテクノロジー専門学校は、国内初のEC-Councilアカデミアパートナーです。


OCAは、サイバー犯罪からネットワークや情報資産を守るホワイトハッカーを育成する専門学校です。
プログラミングが初めての学生が基礎から学べる体系的なカリキュラムと、産学連携による企業との実践的な学びでスペシャリスト教育を行なっています。

学校名：学校法人コミュニケーションアート OCA大阪デザイン＆ITテクノロジー専門学校
所在地：〒550-0014　大阪府大阪市西区北堀江2-4-6
設立：1988年4月
学校長：篠塚 正典
URL：https://www.oca.ac.jp/



OCA ホワイトハッカー専攻の特徴


[画像2: https://prtimes.jp/i/46763/6/resize/d46763-6-89aaa95139dadf00c9aa-1.jpg ]

1.日本初のホワイトハッカー専攻を開講
サーバーやネットワークスキルなどセキュリティに関する知識・技術を幅広く学び、ネットの世界を守るセキュリティのスペシャリストを目指します。

2.認定ホワイトハッカー資格CEHやその他多くのIT資格が取得可能
OCAはアメリカ国防総省でも採用されているEC-Council CND「認定ネットワークディフェンダー」とその上位資格のCEH「Certified Ethical Hacker：認定ホワイトハッカー」の国内唯一の認定アカデミア校です。
その他、グローバルに活躍できる資格取得を目指した授業を行います。もちろん、基本情報処理や応用情報処理、情報処理安全確保支援士などの国内資格の合格も目指せます。

3.高度専門士を取得して大学卒業と同等の称号に
高度専門士は、企業からも評価が高く、大卒の学士と同等の待遇が受けられます。また、大学院進学の資格を得ることもでき、幅広い進路を選択できます。

プレスリリース提供：PR TIMES