プレスリリース

東京大学医学部附属病院精神神経科の古川由己特任臨床医、京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康要因学講座健康増進・行動学の坂田昌嗣助教、江戸川大学社会学部人間心理学科の山本隆一郎教授、筑波大学国際統合睡眠医科学研究機構の中島俊准教授（国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター室長（研究当時））らの研究グループは、系統的レビューと要素ネットワークメタアナリシスを実施し、不眠症の認知行動療法の有効な要素を明らかにした。本研究成果は、米国の医学誌『JAMA Psychiatry』（オンライン版）にて1月17日（米国東部標準時）に発表された。




【発表のポイント】
■不眠症治療の第一選択とされる不眠症の認知行動療法は、複数の手法から成り、そのうちのどの手法が有効であるかは不明であったが、要素ネットワークメタアナリシスを用いることで、どの手法が有効であるかを明らかにした。
■要素ネットワークメタアナリシスを不眠症の認知行動療法に適応した世界で初めての研究で、241の臨床試験（31,452名の参加者）が組み入れられた、本テーマに関する最大のメタアナリシスとなった。
■睡眠制限法、刺激統制法、認知再構成、マインドフルネスが睡眠を改善する一方で、睡眠衛生指導だけでは無効であり、リラクゼーションは逆効果の可能性があることが示唆され、本研究が、より効果的かつ効率的なプログラムの開発に繋がることが期待される。


　本研究では、最先端の統計解析手法である要素ネットワークメタアナリシスを用いることで、複数の要素の組み合わせから成る不眠症の認知行動療法の要素ごとの有効性を世界で初めて推定した。不眠症に対して認知行動療法が有効であることは実証されていたが、複数の要素のうちのどの要素が有効なのかは知られていなかった。

　本研究では認知行動療法の構成要素まで詳細に検討することで、全体としてだけでなく要素ごとの有効性を検証し、睡眠制限法・刺激統制法・認知再構成・第3世代の手法（マインドフルネス等）・対面提供が有効であることを明らかにした。
一方、臨床現場でよく用いられている睡眠衛生指導やリラクゼーションの有効性は示されなかった。

　この研究成果は今後、有効性の高い要素を含み、有効性の低い要素を省略した、効果的かつ効率的なプログラムの開発に繋がり、不眠症の認知行動療法の今後の普及を促進し、多くの人が悩む不眠症の改善につながることが期待される。

　本研究成果は、米国の医学誌『JAMA Psychiatry』（オンライン版）にて1月17日（米国東部標準時）に発表された。

※詳細は下記リンクより共同プレスリリースをご覧ください。


●東京大学、京都大学、江戸川大学、筑波大学、国立精神・神経医療研究センター（NCNP）の共同プレスリリース
　https://www.edogawa-u.ac.jp/img/media/26300.pdf

□『JAMA Psychiatry』のWebページ
　https://jamanetwork.com/journals/jamapsychiatry/fullarticle/2814164

＜参考リンク＞
・教員紹介：山本隆一郎 教授
　https://www.edogawa-u.ac.jp/colleges/d_psychology/teachers/index14.html

・社会学部 人間心理学科
　https://www.edogawa-u.ac.jp/colleges/d_psychology/

・江戸川大学睡眠研究所
　https://www.edogawa-u.ac.jp/facility/sleep/


▼本件に関する問い合わせ先
広報課
住所：千葉県流山市駒木474
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FAX：04-7153-5904
メール：kouhou@edogawa-u.ac.jp


【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/