プレスリリース
水素100%燃焼の家庭用給湯器を開発 2025年以降の実用化を見据え、 現行の家庭用給湯器の最大能力24号※1に対応
〜従来ガスから水素への切替えにも対応、 “お湯”を切らさないことを使命に取り組みます〜
湯まわり設備メーカーの潟mーリツ(本社:神戸市、代表取締役社長:腹巻知、資本金:201億円、東証プライム上場)は、燃焼した際にCO2を排出しない水素100%を燃料とし、安全に安定した出湯が可能な家庭用給湯器を開発しました。同給湯器は、現行の家庭用給湯器と同等の最大能力24号※1と最小能力2.4号※2に対応し、今までと変わらない快適性を実現しました。また、導入時のインフラを考慮し、従来ガスから水素への仕様変更も可能としています。
CO2を排出する機器の中で大きな割合を占める家庭用給湯器において、最大クラスの能力まで水素100%燃焼に対応できたことは、当社が2022年2月に策定した脱炭素社会に向けたロードマップの実現に大きく貢献できるものです。今後も当社は、従来ガスはもとより、水素をはじめとするエネルギーの変化に対応しながら、安全に安定した”お湯”を切らさず提供し続けることを使命に取り組んで参ります。
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家庭用給湯器において最大クラスの能力を実現した水素100%燃焼給湯器のプロトタイプ
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※1:給湯器の号数は「1分間に『一定の温度のお湯』を給湯できる量」を表しており、24号は水温+25℃の『一定温度のお湯』を、1分間に24リットル出すことができます。なお、24号の給湯器は3〜5人世帯に適しており、基本的に家庭でお湯を使う箇所は、浴室、台所、洗面所の3箇所ですが、全ての設備でお湯を使っても不自由なく使用できます。
※2:比例燃焼時
※3:爆発、不安定な燃焼
■参考
2050年のカーボンニュートラル実現に向けて新目標を設定
当社は、2022年2月、脱炭素社会実現に向け、2030年・2050年までのCO2削減目標を改定しました。
2020年に、パリ協定に整合した環境目標を策定・公表していましたが、その後、全世界での対応の必要性が加速し、日本政府が2050年のカーボンニュートラル実現の方針を打ち出したことを受け、2030年までに国内事業所によるCO2排出量を50%削減(2018年比)、国内で製造・販売する製品使用時のCO2排出量を30%削減(2018年比)する新しい目標を掲げました。
この中で策定したロードマップに基づき、2030年に向けた水素燃焼機器をはじめとした次世代型給湯器の製品開発を含め、2030年までに累計約300億円の研究開発投資を行います。さらに、2050年には海外を含む事業所・製品によるCO2排出量を実質ゼロ化し、カーボンニュートラルの実現を目指します。
水素100%燃焼の家庭用給湯器の実用化とその普及は、製品分野の取組におけるカーボンニュートラル実現の要となる、非常に重要なファクターです。
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画像:製品の脱炭素実現に向けたロードマップ
現在当社では、1年を通し、毎日活用されることの多い給湯分野でのCO2削減を社会的責任であり新しい価値創造であると考え、製品使用時のCO2排出量の少ない環境対応型商品の高効率給湯器(エコジョーズ、ハイブリッド給湯機など)の普及に努めています。
さらにその先のフェーズである2050年に脱炭素社会を実現するためには、CO2排出ゼロの製品を開発することが使命と考え、安全・安心に安定したお湯を出湯できる水素100%燃焼の家庭用給湯器を開発しました。
エネルギーが多様化し、クリーンなエネルギーや効率性の高い給湯技術が生まれる中、インフラの変化に対応し、“お湯のある生活”を変わらず守っていくことが当社の創業から受け継ぐ使命です。当社はこれからも、大切な地球環境も“お湯のある生活”も、どちらも守ることを両立する開発に邁進いたします。
※ニュースリリースに記載されている内容は、発表時点のものです。