プレスリリース

　新年明けましておめでとうございます。

　昨年は、コロナ感染の再拡大やロシアのウクライナ侵攻から始まり、原燃料価格の高騰や円安、そして物価上昇、景気減速など、次から次へと目まぐるしく状況が変化した年でした。
　そのような状況下、当社グループでは昨年4月から新たな中期経営計画「TechnoAmenity for the future-I」をスタートさせました。
　中期経営計画で掲げた３つの変革「事業の変革」・「環境対応への変革」・「組織の変革」における実行計画に基づき、リチウムイオン電池用電解質「イオネル」の中国JV契約合意、環境貢献製品の開発加速、人事制度の改定等、さまざまな取り組みを実施しました。しかし、変化のスピードはまだ足りないと考えています。特に、マテリアルズ事業の強靭化とソリューションズ事業の拡大をしっかりと進める必要があります。
　マテリアルズ事業では、各種プロジェクトを進め、各製品の収益性を高めるとともに、バイオマス原料やリサイクルの取り組みを推進していきます。そして業界再編が進む中、当社としての立ち位置を見定め、事業強靭化につなげていきます。
　ソリューションズ事業では、各戦略製品をこれまで以上のスピードで伸ばしていく必要があります。世の中のニーズを捉えて事業拡大を進めるとともに、関係部門が一体となり、開発テーマの早期事業化を実現します。
　またDXを推進し、生産性・安全性の向上や新規製品の開発加速、顧客対応スピードの向上を図っていきます。

　今日のように変化の激しい時代においては、会社も従業員も迅速にかつ柔軟に変化する必要があります。今年はさらにスピード感を持って変革を進め、決めるべきものは迅速に判断して決めていきたいと思います。

　世の中は変化し続けますが、サステナビリティや脱炭素を追求する動きは今後も続くでしょう。一方で、企業としては経済性とのバランスも求められます。いかに利益を損なわずに、事業にプラスになるような形で環境対応を進められるかが問われます。当社グループはとして、企業理念「TechnoAmenity 〜私たちはテクノロジーをもって人と社会に豊かさと快適さを提供します」の下、環境に貢献する製品の事業化を推し進め、企業体質の強化につなげていく考えです。
　今年の干支のように、日本触媒グループがさらに飛躍できるよう、尽力してまいります。

　新たな一年が皆様にとりまして実り多き年となりますよう、心よりお祈り申し上げます。



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株式会社日本触媒　コーポレート・コミュニケーション部
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