プレスリリース

2022年12月1日
PwC Japanグループ





PwC Japanグループ、「アニュアルレビュー2022」を公開
クライアントの持続的な成長と信頼の構築を支える多様な人材と先進テクノロジーへの投資


PwC Japanグループ（グループ代表：木村 浩一郎、以下、「PwC Japan」）は、本日、「アニュアルレビュー 2022」を公開しました。

▼ PwC Japanグループ アニュアルレビュー2022
URL：https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/annual-review.html

PwC Japanは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」をPurpose（存在意義）に掲げ、成長戦略である「The New Equation」を通じ、企業の持続的な成長とその基盤となる信頼の構築に貢献することを目指しています。アニュアルレビューでは、幅広いステークホルダーの皆様に、2022年度（2021年7月ー2022年6月）の活動実績や具体的な取り組みをご紹介しています。

2022年度末（2022年6月末）、PwC Japanの業務収益（*）は2,279億円となり、総人員は約10,200人となりました。業務収益は8期連続の二桁成長となり、人員も1,000人規模での採用を継続しています。本レビューでは、このような成長の背景であるPwCの成長戦略「The New Equation」とともに、昨今のビジネス環境やクライアントニーズの変化、そしてPwC Japanの変化についてお伝えしています。

[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1810/65811/700_398_2022113017090563870fa109839.jpg




[画像2]https://user.pr-automation.jp/simg/1810/65811/700_262_2022113017090963870fa55edcd.jpg


また本レビューでは、以下について具体的な取り組みをご紹介しています。
　
　Business：成長力の源泉
　　過去10年の業務収益の成長を支えてきた取り組み

　People&Culture ：戦略のEnabler
　　誰もが安心して多様な強みと専門性を発揮できるインクルーシブなカルチャー
　　多様な働き方を可能にする柔軟な制度

　Net Zero：環境への取り組み
　　再生可能エネルギー比率100％達成と2030年に向けた取り組み

不確実で不透明な時代に、クライアントや社会の課題解決に貢献するためには、複雑な課題をいち早く理解し、環境の変化に適応し自らも変化を続けることが求められています。PwC Japanでは、「人」ならではの発想や経験と、「テクノロジー」によるイノベーションを組み合わせ、これまでにない解決方法でクライアントを支援しています。

PwC Japanは、これからもクライアントの課題に真摯に向き合い、質の高いサービス提供を続けることで、社会やクライアントに必要とされ続けるプロフェッショナル・サービス・ファームを目指してまいります。

（*）グループ単純合計

以上


PwCについて：https://www.pwc.com
PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界152カ国に及ぶグローバルネットワークに約328,000人のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はwww.pwc.com をご覧ください。

PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jp
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約10,200人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

(c) 2022 PwC. All rights reserved.
PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.