プレスリリース
■立命館大学スポーツ健康科学総合研究所を開設■ スポーツ・健康・ウェルフェア分野における学際共創型での社会共生価値創出を目指す
立命館大学は、このたび、スポーツ・健康・ウェルフェア分野における学際共創型での社会共生価値創出を目指して、「立命館大学スポーツ健康科学総合研究所」を開設しました。
本件のポイント
■立命館大学が培ってきた約20 年のスポーツ健康科学分野の知見をいかした研究所を開設
■研究所には、80名を超える研究者が参画し、国内外の研究機関と連携
■研究所の開設に合わせて国立研究開発法人国立長寿医療研究センターおよび自然科学研究機構生理学研究所と連携協定を締結
本学は、約20年にわたり「スポーツ・健康・ウェルフェア分野」に関する研究活動に取り組んでいます。とりわけ、2010年のスポーツ健康科学部の開設以降、スポーツ健康科学分野で顕著な学術成果をあげるとともに、さまざまな研究活動を実施してきました。このような取り組みが評価され、文部科学省と国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が進める革新的イノベーション創出プログラム(COI)にも選出されました。
スポーツ健康科学総合研究所は、これまで培ってきた知見をいかし、スポーツ・健康・ウェルフェア分野の総合研究拠点として、あらゆる人の身体的・精神的・社会的健康の実現に取り組みます。「健康・長寿の実現」「スポーツを通じたQOLの向上」「まち・社会の健康の実現」を研究ターゲットに設定し、所属する80名を超える研究者が、国内外のトップレベルの研究機関と連携して基礎研究から社会実装までを一気通貫で実施します。とりわけ、国立長寿医療研究センターおよび自然科学研究機構生理学研究所とは、本研究所の開設に合わせて連携協定を結び、スポーツ・健康・ウェルフェア分野における学際共創型での社会共生価値創出を目指した取り組みをスタートしています。
また、スポーツ健康科学総合研究所には、学術連携のもと創出される研究成果の社会実装を目指して、東京大学スポーツ先端科学連携研究機構の協力のもと、「アクティブライフ共創コンソーシアム(仮称)」を設置する予定です。このコンソーシアムには、学術・研究機関のみならず産業界や地域自治体に至る産学官地の多様なステークホルダーの参加を見込んでいます。
■仲谷善雄 立命館大学長のコメント
世界に先駆け少子高齢化が進展する日本において、スポーツ健康科学総合研究所が取り組むスポーツ・健康・ウェルフェア関連研究はますます重要性を増しています。今後は本研究所がハブとなり、国立長寿医療研究センターおよび生理学研究所をはじめとした研究機関や産業界と連携し、希望に満ちた未来社会の実現に向けて、研究成果の社会実装をより一層積極的に推し進めてまいります。
<立命館大学スポーツ健康科学総合研究所とは>
スポーツ・健康・ウェルフェア分野の総合研究拠点として、あらゆる人の身体的・精神的・社会的健康の実現に主体的に取り組み、多様性と包摂性に優れ、誰もが健康的な生活を送ることのできる社会の実現を目指す。
研究所名称: 立命館大学スポーツ健康科学総合研究所
Institute of Advanced Research for Sport and Health Science, Ritsumeikan University
開設時期: 2022年4月1日
開設場所: 立命館大学びわこ・くさつキャンパス(滋賀県草津市)
主な研究内容: 具体的な研究ターゲットとして、スポーツ健康科学を基盤とした「健康・長寿の実現」、「スポーツを通じたQOLの向上」、「まち・社会の健康の実現」の3つを位置づけ、超高齢社会における生活習慣病の予防や健康・食・長寿等課題に関する研究成果の創出と社会実装を進める。
<本学のこれまでのスポーツ健康科学分野の研究展開>
本学の「スポーツ・健康・ウェルフェア分野」の研究展開は、スポーツ健康科学分野において、2002年にスポーツ産業健康研究センター(2011年度まで)を設置したことを皮切りに、スポーツ健康科学部設置(2010年)、スポーツ産業健康研究センターからの改組継承によるスポーツ健康科学研究センター設置(2012年)を経て、取り組み内容を豊富化し、さまざまな成果を創出してきました。
2013年度からは、文部科学省と国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が進めるCOI(センター・オブ・イノベーション)プログラム「運動の生活カルチャー化による活力ある未来をつくるアクティブ・フォー・オール拠点」を推進し、国民の健康寿命延伸を我が国の重要課題として「Active for All」をビジョンに掲げ、人々の運動習慣の定着、健康寿命を延伸することを目指し、研究活動に取り組んできました。
▼本件に関する問い合わせ先
立命館大学広報課
名和
TEL:075-813-8300
【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/