プレスリリース

東洋学園大学（学校法人東洋学園／本部：文京区本郷／理事長：愛知太郎）は、2021年より学長を務めた愛知太郎の任期満了に伴い、2022年4月1日付で辻中豊が学長に就任いたします。任期は4年間です。
辻中新学長は筑波大学副学長、東海大学副学長を経て、2021年9月より東洋学園大学評議員、理事を務めています。就任にあたり「教職員それぞれが、なにより生き生きとした活動をすることが大切です。『自分』と『世界』を見つめ直し、自分を活かす探究を日々実践することで、学生が知的好奇心をもち、個々の学生の可能性を伸ばす教育ができる、それが自彊不息の精神です」とコメントしています。




■新学長プロフィール

辻中　豊（つじなか　ゆたか）　　　1954年（昭和29年）1月8日生（68歳）

【専門分野】　政治学、政治過程論、公共政策、比較市民社会、ローカル・ガバナンス

【学 歴】
1976年（昭和51年） 3月 大阪大学法学部卒業（法学学士）
1981年（昭和56年） 3月 大阪大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学
1996年（平成 8年） 9月 京都大学 博士（法学）（論法博第107号）（論文博士）

【職 歴】
1981年（昭和56年） 4月 北九州大学法学部政治学科 専任講師、1984年 4月 同助教授
1986年（昭和61年）10月 筑波大学社会科学系助教授
1989年（平成元年） 7月 コーネル大学東アジアプログラム及び政治学部、（フルブライト、ACLS）客員研究員（1991年5月まで）
1998年（平成10年）10月 筑波大学社会科学系教授
2001年（平成13年） 4月 筑波大学社会学類長
2003年（平成15年） 4月 筑波大学比較市民社会・国家・文化特別プロジェクト長
2004年（平成16年） 4月 筑波大学学長補佐、国際連携室長
2006年（平成18年） 4月 筑波大学学長特別補佐、文部科学省科学官
2008年（平成20年） 4月 筑波大学大学院 人文社会科学研究科 国際日本研究専攻長
2009年（平成21年） 4月 筑波大学学長特別補佐（国際連携担当）
2011年（平成23年） 4月 筑波大学副学長（国際担当）（2013年3月まで）
2012年（平成24年） 4月 放送大学客員教授（2016年3月まで）
2012年（平成24年）11月 国際大学協会（IAU）理事（2016年11月まで）
2014年（平成26年） 4月 筑波大学人文社会国際比較研究機構（ICR)機構長
2014年（平成26年）10月 日本政治学会理事長（2016年10月まで）
2016年（平成28年） 4月 日本学術振興会 科研費委員会委員（2021年末まで）
2018年（平成30年） 4月 東海大学 政治経済学部 教授、筑波大学名誉教授
2019年（平成31年） 4月 東海大学 副学長、法学部長
2020年（令和 2年） 4月 東海大学 副学長、図書館長、政治学研究科長（2022年3月まで）
2021年（令和 3年） 4月 日本学術振興会 学術システム研究センター運営委員（〜現在）
（その他、北九州大学、香川大学、大阪市立大学大学院、九州大学大学院、東京大学大学院で非常勤講師）
　以 上



【主な著書・論文】
『戦後日本の圧力団体』（村松岐夫、伊藤光利との共著）東洋経済新報社1986年
『利益集団』東京大学出版会、1988年.
Defending the Japanese State: Structures, Norm and the Political Responses to Terrorism and Violent Social Protest in the 1970s and 1980s. (with Peter J. Katzenstein) East Asia Program, Cornell University, 1991.
Comparing Policy Networks: Labor Politics in the U.S., Germany, and Japan（Co-author, with Knoke, David, F. Pappi, J. Broadbent）Cambridge University Press、1996.
『現代日本の市民社会・利益団体』（編著）木鐸社、2002年.
''From Developmentalism to Maturity: Japan's Civil Society Organizations in Comparative Perspective.'' The State of Civil Society in Japan, edited by Frank Schwartz and Susan Pharr, 83-115. Cambridge University Press, 2003.
『現代韓国の市民社会・利益団体』（廉載鎬との共編著）木鐸社2004年.
『現代日本の自治会・町内会』（R.ペッカネン・山本英弘との共著）木鐸社、2009年.
『ローカル・ガバナンス』（伊藤修一郎との共編著）木鐸社、2010年.
『現代社会集団の政治機能』（森裕城との共編著）木鐸社、2010年.
''Civil Society and Social Capital in Japan'' In International Encyclopedia of Civil Society, edited by Helmut K. Anheier and Stefan Toepler, 252-259. Springer, 2010. 2020 2nd Edition.
『現代日本のNPO政治』（坂本治也・山本英弘との共編著）木鐸社、2012年.
『政治学入門―公的決定の構造・アクター・状況―』放送大学出版会、2012年.
『現代中国の市民社会・利益団体』（李景鵬・小嶋華津子との共編著）木鐸社、2014年.
『政治変動期の圧力団体』（編著）有斐閣、2016年.
『当代中国社会団体与地方治理―比較視野中的中国』（黄媚 訳）北京:社会科学文獻出版社、2016年
Aftermath: Fukushima and the 3.11 Earthquake, co-eds, with Hiroaki INATSUGU, Trans Pacific Press, 2018.
『ソーシャル・キャピタルと市民社会・政治』（山内直人との共編著）ミネルヴァ書房、2019年.
『現代日本の比較都市ガバナンス・市民社会』（山本英弘との共編著）木鐸社、2021年.


▼本件に関する問い合わせ先
東洋学園大学　広報室
（木村・清水）
住所：文京区本郷1-26-3
TEL：03-3811-1783
FAX：03-3811-5176
メール：koho@of.tyg.jp


【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/