プレスリリース

ＳＯＭＰＯホールディングス株式会社（グループＣＥＯ代表執行役社長：奥村 幹夫、以下「ＳＯＭＰＯホールディングス」）およびＳＯＭＰＯケア株式会社（代表取締役社長：鷲見 隆充、以下「ＳＯＭＰＯケア」）は、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター（以下「国立長寿医療研究センター」）と共同研究「認知症予防を目指した多因子介入によるランダム化比較試験」（以下「Ｊ−ＭＩＮＴ研究※１」）を実施しました。
本研究において2023年9月14日、多因子介入プログラム （生活習慣病の管理、運動、栄養指導、認知トレーニング）が、認知機能低下を抑制できる可能性があることを明らかにしました。
また、アルツハイマー病協会が発行する権威のある国際学術誌「Alzheimer’s ＆ Dementia」に本研究の成果が掲載されましたのでお知らせします。
URL：「Alzheimer’s ＆ Dementia」ホームページ
https://alz-journals.onlinelibrary.wiley.com/doi/full/10.1002/alz.13838

※１　国立長寿医療研究センターが代表機関、ＳＯＭＰＯホールディングスおよびＳＯＭＰＯケアが分担機関となって、認知症発症リスクの高い高齢者の方々を対象とし、認知症予防プログラムによる認知機能低下の抑制に対する有効性を検証することを目指した共同研究。

１．背景
認知機能低下の抑制や、認知症を有する人の生活支援・社会受容を可能にする介入に対する社会的ニーズの高まりを受け、ＳＯＭＰＯホールディングスおよびＳＯＭＰＯケアは、２０１９年から国立長寿医療研究センターがプログラム全体統括を行うＪ−ＭＩＮＴ研究に、介入プログラムの総括担当として参画しています。（図１）



２．本研究の成果
本研究においては、主要評価項目である認知機能のコンポジットスコア※２では介入群と対照群（運動などをする人としない人）の認知機能に統計学的な有意差※３は認められませんでしたが、運動教室の参加率別に解析したところ、介入群のうち運動教室に７０％以上参加していたグループは、７０％未満のグループおよび対照群と比較して認知機能が有意に改善していたことが示されました。 （図２）
また、副次評価項目および部分集団解析では、食多様性スコア、社会参加、ＢＭＩ、血圧などの項目で統計学的な有意差が確認されました。 （図３）



※２　認知機能は、注意力、集中力、記憶力、言語理解、空間認識能力など、さまざまな要素で構成されています。コンポジットスコアはこれらの要素を総合的に評価するために、複数のテストや評価方法を組み合わせて算出します。
※３　統計学では、「意味のある差」のことを「有意差」と表現します。



３．今後の展望
ＳＯＭＰＯケアでは、Ｊ−ＭＩＮＴ研究への参画と並行して「ＦＩＮＧＥＲ研究※４」をベースにし、国立長寿医療研究センターと開発した多因子介入プログラム「脳と身体の健康教室（ＳＯＭＰＯスマイル・エイジングプログラム／略称ＳＳＡＰ）」をＳＯＭＰＯケア施設内で展開しています。
また兵庫県丹波市において、認知機能低下予防教室の自主グループ結成を支援し、毎週１００名を超える方がＳＳＡＰに参加しています。
ＳＯＭＰＯグループは、これらの取組みを順次拡大していくことで、あらゆる人がいつまでも自分らしい人生を健康で豊かに楽しむことのできる社会の実現に向け、取り組んでいきます。

※４　２００９年から２０１１年にかけてフィンランドで行われた「高齢者の生活習慣への介入による認知機能障害予防の研究」。１，２６０名の高齢者を対象に、食事指導・運動指導・認知トレーニング・生活スタイル指導の４つの介入を同時に行うことで、軽度の認知機能障害の進行を抑制することを世界で初めて証明しました。