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プレスリリース

株式会社ネオテクノロジー

特許情報から6Gテラヘルツ波低損失誘電体導波路に関する技術と企業動向が分かるWEB版特許レポートを2023年5月31日(水)に発刊!

(DreamNews) 2023年05月31日(水)12時00分配信 DreamNews

“技術と特許をつなぐ”新価値情報を提供する株式会社ネオテクノロジーは、6Gテラヘルツ波低損失誘電体導波路をテーマとして技術と企業を俯瞰し、事業化検討のための基礎情報となる『ダイナミックマップ 6Gテラヘルツ波低損失誘電体導波路 (https://onl.sc/euHcY6K) 』を2023年5月31日(水)に発刊します。

日本では、2020年に5Gのサービスが開始されましたが、10年後のサービス開始に向けた次世代移動通信技術6Gの開発競争が始まっています。携帯電話の枠を超え、自動車やドローン、AR/VR機器に留まらず、海や宇宙、人体内部と活用の場は広がります。既存の周波数帯だけでは増大する通信トラフィックを満たせず、テラヘルツ波の開拓に期待が集まっています。





【調査対象技術】
本ダイナミックマップではテラヘルツ波を伝送する誘電体導波路に着目し最近5年間の日米欧PCT特許情報から、技術と企業の動きを整理しています。
機器間を伝送するケーブル、プリント基板やパッケージ内の電子デバイス間を接続する平面導波路が含まれます。誘電体導波路と電子デバイス間や導波路間の接続技術も含まれます。
また、合分波やスイッチング、フェーズドアレイアンテナなどの各種機能を実現する誘電体導波路技術も含まれています。誘電体以外に被覆材等として一部に金属を使用する導波路は対象としましたが、マイクロストリップ線路や導波管といった金属が主役である導波路は対象としていません。また、可視光や赤外線などのいわゆる光を伝送する光ファイバなどの光導波路も対象としていません。

【技術分類】
・ケーブル
・PCB内伝送線路
・PKG内伝送線路
・接続技術
・機能デバイス
・その他

【ダイナミックマップの特徴】
ダイナミックマップは、最近の約5年間の特許情報を技術スタッフが技術者の目で全件マニュアル査読したWEB版の特許技術動向レポートです。マインドマップ形式で技術と企業の二軸から特許情報を閲覧することができます。

・特許情報から技術と企業の動向を俯瞰することができる
・図から企業ごとの性格チャートや出願件数推移が読み取ることができる
→トップ企業の微細な動きを直感的操作で素早く把握!
・WEB版なのでいつでも・どこでもアクセス可能。社内での情報共有、プレゼン資料に最適
・Excelデータから技術動向の独自分析も可能
・継続調査フォロー、技術分類・掲載企業など、ご要望に応じてカスタマイズが可能

【商品概要】
タイトル:ダイナミックマップ 6Gテラヘルツ波低損失誘電体導波路
発売日:2023年5月31日(水)
体裁:WEB版(ID,PWでアクセス)
価格:¥180,000(税抜)
URL:https://onl.sc/euHcY6K
発行・発売元:株式会社ネオテクノロジー

ネオテクノロジーでは6Gテラヘルツ技術に着目し、各種特許レポートを発刊しています。
(オンラインショップURL:https://www.onlineshop.neotechnology.co.jp/
また実際の商品を用いて説明するWEB試読サービスも行っています。
【6G関連レポート】
《ダイナミックマップシリーズ》価格:198,000円(税込)/体裁:WEBアクセス
・6G光制御用EO高分子材料
・6Gアンテナと伝送路
・5G通信機器の熱対策と放熱材料
・6Gテラヘルツデバイス(JP)
・6Gテラヘルツメタマテリアル
・有機非線形光学材料
・6Gと有機材料 など

《パテントガイドブックシリーズ》価格:88,000円(税込)/体裁:書籍版・PDF版
・US特許から探るメタマテリアル用途の最前線
・メタマテリアルの最前線
・マイクロ波用地展開の全体俯瞰
・テラヘルツ波技術の全体俯瞰

《注目市場に取り組む全企業シリーズ》価格:33,000円(税込)/体裁:書籍版・PDF版
・次世代高速移動通信に取り組む全企業2022
・次世代高速移動通信に取り組む全企業2020
・次世代高速移動通信に取り組む全企業2018
・次世代高速移動通信に取り組む全企業2017

【会社概要】
会社名:株式会社ネオテクノロジー
代表者:代表取締役社長 中島 隆
所在地:東京都千代田区神田駿河台2-3-13 鈴木ビル
TEL:03-3219-0899
FAX:03-3219-7066
URL:https://www.neotechnology.co.jp/
E-Mail:toiawase@neotechnology.co.jp
事業内容:自主企画特許レポート発行、研究開発向け特許情報調査、発明創出支援など

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