プレスリリース

この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、食品メーカーのＲ&Ｄ戦略について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
◆2020年度に新型コロナウイルス感染症の影響を受けたことで、日本国内の食品企業は戦略転換を迫られることとなった。それに合わせて商品・サービスの基盤となる研究開発についても体制や方針を転換している企業がみられ、2021年度の研究開発費・研究開発人員は企業によって増減の幅が大きく異なっている。

◆研究開発の内容としては、食感や味覚、風味といった「おいしさ」に関する研究テーマが多くなっている。この理由としては、様々な企業がプラントベースフード市場に参入して商品開発に注力していることや、業務用食品を扱う企業がユーザーサポートを目的として加工技術の深耕を図ったことが挙げられる。

◆また、「健康・栄養」の分野ではアフターコロナを見据えて高齢化による健康課題を解決しようとする研究が加速。特に、ロコモティブシンドロームや認知症といった症状への予防策としてたんぱく質やアミノ酸、油脂などの機能性を確認する研究が増加しており、ヒトに対する実証実験が続いている。他にも栄養摂取と健康の関係性を解き明かそうとする研究が行われ、健康寿命を延伸するために様々な世代に対して有効なアプローチが検討された。

◆さらに、これらの健康に対する課題と合わせて、「環境」の課題を解決するための研究開発が本格化。一部の企業が取り組んでいたサステナブル調達や廃棄物の有効利用に向けた技術開発で具体的な成果が上がるようになり、さらなる実用化に向けた研究が進められている。

◆これらの他にもデジタルトランスフォーメーションやロボティクスを活用することで生産活動を効率化し、労働人口の減少や環境負荷の低減に対応し行こうとする動きもみられ、それぞれの分野が相互に関連しながら、2022年以降の継続的な成長を達成しようとしている。

◆当資料では、国内の主要な食品メーカー24社を対象に、2021年度における研究開発方針・体制・研究開発費・研究開発成果・特許、産官学との提携状況などから多角的に分析しているほか、2022年度以降の方向性についてレポートしている。

【調査要覧】
＜調査対象企業】 ＞
味の素（株）、キッコーマン（株）、キユーピー（株）、カゴメ（株）、不二製油グループ本社（株）、日清オイリオグループ（株）、（株）J-オイルミルズ、（株）日清製粉グループ本社、（株）ニップン、昭和産業（株）、マルハニチロ（株）、日本水産（株）、（株）ニチレイ、日本ハム（株）、伊藤ハム米久ホールディングス（株）、プリマハム（株）、江崎グリコ（株）、森永製菓（株）、日清食品ホールディングス（株）、ハウス食品グループ本社（株）、フジッコ（株）など

【調査実査日】
2022年2月〜6月

＜資料名＞
2022年　食品メーカーのR&D戦略調査
―ー高齢化対策に向けた機能性素材の探求、環境負荷低減の技術研究が増加ー―
URL：https://www.tpc-osaka.com/c/food/mr110220583
発刊日：2022年7月8日　　　頒価：108,900円（税込）

【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2　なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：http://www.tpc-cop.co.jp/
オンラインショップ「TPCビブリオテック」：http://www.tpc-osaka.com/
ISO27001認証書番号：IS598110

【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com