プレスリリース

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝）は、国内ギフト市場の調査を実施し、オケージョン別の動向、チャネル別の動向、アイテム別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかに致しました。

1.市場概況
2020年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比92.5％の9兆8,905億円、2021年は同102.2％の10兆1,040億円を見込む。
2019年までは僅かながらでも拡大基調を継続させてきたギフト市場であるが、人生の特別なシーンにおいて根付いているフォーマルギフト市場は規模縮小が続いている一方で、より親密な間柄におけるコミュニケーション手段としてのカジュアルギフトは年々重要度が高まり、市場規模は拡大してきた。そして、2020年以降のコロナ禍においてのギフト市場は、新型コロナウィルス感染拡大による様々な影響を受けている。フォーマルギフトのオケージョンである冠婚葬祭は密を避けるために軒並み中止、延期、規模縮小となり、ギフトの贈呈機会が激減した。反面、「誕生日」や「母の日」といった、より近しい間柄で贈られるカジュアルギフトは好調に推移するなど、オケージョンごとに異なる様相を示している。





2.注目トピック〜会えない代わりのコミュニケーション需要が急伸〜
2年連続で緊急事態宣言の真っ只中であった「母の日」や「敬老の日」の他、長寿を祝う際では、気軽に会えない状況の中、離れて暮らす相手にギフトを贈ることでコミュニケーションを図るケースや、会食でのお祝いが贈り物に替わるケースが目立った。また、ギフトを贈る機会の多い「誕生日」も、コトができない代わりのモノとしてのギフトニーズが高まることとなった。
昨今はライフスタイルの多様化、儀礼や人付き合いに対する志向の移り変わりによって希薄化・効率化されていた部分もあったギフトを介したコミュニケーションは、コロナ禍においては人と気軽に会えなくなったことで、改めて気持ちを伝える手段として見直されるようになっている。

3.将来展望
2022年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで、前年比100.9％の10兆1,980億円を予測する。
2022年以降の動向は、新型コロナウィルスの収束がいつになるかによって大きく左右される。だが、これまで新型コロナウィルス感染拡大の影響を受けつつも、様々な記念日やイベントにおいてコミュニケーション手段となっているギフトは、その収束に向けて人が集まることで需要が生まれ、市場規模は拡大へ向かうものと予測する。一方、ライフスタイルの多様化、儀礼や人付き合いに対する志向変化とコロナ禍での影響を受けてより規模縮小が進んだフォーマルギフト市場も、新型コロナウィルス収束の際には反動増が起きるものと予測する。

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調査要綱
1.調査期間： 2021年10月〜12月
2.調査対象： ギフト卸・メーカー、小売（百貨店・量販店・専門店・通販）等
3.調査方法： 当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話によるヒアリング調査、郵送アンケート調査、ならびに文献調査併用
4.発刊日： 2021年12月29日

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