プレスリリース

NICEとニコルズカレッジ（米国）が提携、RPAのエキスパートに対する需要急増に対応すべく実践教育を提供

企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するNICE（Nasdaq：NICE）（https://www.nice.com/）は、米国時間2021年12月1日付で、ニコルズカレッジ（米国）と提携し、次世代のロボティック・プロセス・オートメーション（RPA）開発者を共同で育成するため、インテリジェント・プロセス・オートメーション・センター（CIPA）の設立を発表しました。マサチューセッツ州ダドリーに立地する私立の高等教育機関であるニコルズカレッジで、学生たちは、NICEのRPA（https://www.nice.com/rpa/）機能とトレーニングを活用して、RPAプロジェクトの開発、支援、コンサルティングを学びます。

RPAに対する需要が急増しているにも関わらず、経験豊富なRPA開発者の数は足りていません。NICEは、CIPAのような大学との共同プロジェクトを支援することで、将来のIT人材育成に貢献し、より多くの卒業生がこうした需要が逼迫するスキルを習得できるようにします。
次世代のRPA開発者やエキスパートの教育を促進する以外にも、NICEとニコルズカレッジはCIPAを「エクセレンスセンター」と位置づけ、トレーニング、リサーチ、RPAソリューションとコンサルティングをより広範囲な、教育界や企業へ提供するべく協力していきます。これにより、学生のキャリアが広がるとともに、RPAに対する需要が急増する市場において、RPA人材の育成に貢献します。NICEがニコルズカレッジと提携したことで、最先端テクノロジーに関連した新たな学位プログラムや非学位プログラムなど、学生が主導する研究プロジェクトやカリキュラムも増えます。

ニコルズカレッジ学長、Glenn M. Sulmasyはこう述べています。「学生が最先端のテクノロジーに基づき教育を受けられる最適なパートナーを選択するため、当校は入札を経てこの重要な機会にNICEを選定しました。NICEとの提携を通じて、ニコルズカレッジはテクノロジー業界とリーダーシップ教育で最先端を行くことになり、大学に分析的な思考方法を普及させます。CIPAはビジネス分野を一変させているデータサイエンス分野において、他では得られない全方位的な学習機会を学生へ提供します。これには、近隣の企業へRPAスキルを提供して実世界の問題を解決する機会も含まれます。今回の提携はニコルズカレッジの傑出した教育の賜物であり、コミュニティや社会に対する貢献の模範例となります」

NICEのワークフォースとカスタマーエクスペリエンス部門社長、Barry Cooperはこう述べています。「CIPAの設立とNICEの支援により、ニコルズカレッジは注目が集まるテクノロジーであるRPAと雇用市場での実用的な機会に合わせたカリキュラムを組めるようになります。ニコルズカレッジと共同で、需要が急増するRPAスキルを学生へ教授し、独自の実践的な体験を経験してもらうことで、企業はRPA需要を満たせる新たな開発者を見つけやすくなります。ニコルズカレッジと提携でき、光栄に思います」

※本プレスリリースはニュージャージ州ホーボーケン発、2021年12月1日発表の抄訳です。

NICEについて：
NICE（Nasdaq：NICE）を選んだ、世界中のあらゆる規模の組織が、主要なビジネス指標を満たしながら、卓越したカスタマーエクスペリエンスを容易に提供しています。 世界一のクラウドネイティブカスタマーエクスペリエンスプラットフォームであるCXoneを搭載したNICEは、AIを活用したセルフサービスやコンタクトセンター向けのエージェント支援CXソフトウェア等の世界的リーダーです。 Fortune 100企業のうち85社以上を含む、150か国以上の25,000以上の組織が、NICEと提携して、すべての顧客とのインタラクションを変革し、向上させています。 www.nice.com（https://www.nice.com/）

商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarks（https://www.nice.com/nice-trademarks/）を参照してください。

将来性の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。Cooper氏の発言も含め、将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来の見通しに関する記述は、当社の実際の結果または業績が本書に記載されているものと大きく異なる原因となりうる多くのリスクおよび不確実性の影響を受けますが、経済および経営状況の変化の影響、COVID-19パンデミックの結果、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウドSoftware-as-a-Serviceビジネスの成功と成長、技術と市場の要件の変化、当社製品の需要の減少、新しいテクノロジー、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できない状況、買収した事業、製品、技術、人材の吸収と統合における困難または遅延、市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび流通の取り決めを維持できない状況、サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー・ホスティング施設・サービスパートナーへの会社の依存、会社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ違反、新たに制定または変更された法律、規制、基準が当社および当社の製品に及ぼす影響、および米国証券取引委員会（「SEC」）への提出書類で議論されたその他のさまざまな要因および不確実性等が含まれますが、これらに限定されません。会社に影響を与えるリスク要因と不確実性の詳細については、フォーム20-Fの会社の年次報告書を含む、SECに随時提出される会社の報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付の時点で作成されており、当社は法律で義務付けられている場合を除き、これを更新または改訂する義務を負わないものとします。