プレスリリース

総合家電メーカー、ハイセンスジャパン株式会社(所在地：神奈川県川崎市、代表取締役社長：李 文麗)は、家電業界初(※)の「AI接客アドバイザー」の導入を発表いたします。このサービスは生成AIサービスで商品知識や専門用語を個別に学習し、ハイセンス商品の特長やシリーズ別の比較など、お客様とのコミュニケーションを革新し、購入体験を向上させることを目的としています。お客様がいつでも気軽に質問できる環境を構築し、同時に販売店の店員がより効果的に接客を行うためのツールとして活用できます。ハイセンスはお客様のニーズに合わせて、このサービスを拡充していく予定です。
※当社調べ

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/394699/LL_img_394699_1.png
AI接客アドバイザー(1)

■導入背景
ハイセンスはお客様がお買い物をする際に、気軽に質問できる環境を提供したいという願いから、この「AI接客アドバイザー」の導入を決定しました。同時に、販売員がより効果的に接客を行うためのツールとしても活用することで、お客様のハイセンス製品に対しての満足度向上を図ります。


■「AI接客アドバイザー」とは
ハイセンスの「AI接客アドバイザー」は、OpenAIプラットフォームの技術を活用し、ハイセンスが独自にカスタマイズしたサービスです。このサービスは生成AIを活用し、商品知識や専門用語を個別に学習し、一般的なテレビの質問に回答するだけでなく、ハイセンスのテレビに関する質問にも素早く適切な回答を提供します。また、ハイセンス商品の特長やシリーズ別の比較を容易に行うことができ、テキストまたは音声対話によるコミュニケーションが可能です。iOS端末ではテキストチャット、Android端末ではテキストチャットまたは、AIアバターとの音声チャットが可能です。
このAI接客サービスを利用することで、お客様は店員に直接尋ねる必要がない疑問や質問にも、気軽にアクセスすることができます。ハイセンスのテレビを検討しているお客様にとっては、最適な情報提供ツールとして活用できます。また、「AI接客アドバイザー」を利用しているお客様は、購入意欲が高まる傾向があるため、店員も積極的にサポートを提供しやすくなります。特に新商品のシリーズ比較において、最適なツールとして活用できます。


■手順
一部の店舗ではタブレットが設置され、ボタンをタップするだけで「AI接客アドバイザー」をご利用いただけます。その他の店舗では、お客様のスマートフォンでQRコードをスキャンすることで同様の接客を受けることができます。お客様がサービスを利用する際にハードルを感じさせることなく、円滑なコミュニケーションを実現します。

ハイセンスは、お客様に最高のお買い物体験を提供するために、「AI接客アドバイザー」の導入を行い、今後もお客様のニーズにより適切に対応し、満足度の高いサービスを提案、提供してまいります。


■ハイセンスグループについて
ハイセンスグループは、1969年に中国青島に設立され、2019年に50周年を迎えました。現在従業員は全世界に100,000人以上、2023年度の売り上げは約4兆円(海外売上約122億ドル)、テレビの出荷台数においては中国市場でシェアNo.1を誇っています。
経営理念は『最高の技術、最高の品質、最高のサービスをもってグローバルブランドを創造する』であり、高い研究開発力と優秀なグローバル経営マネジメントを基礎に、最新の通信技術と人工知能システム、デジタルマルチメディア技術および家電、通信、不動産などの分野を網羅した多角化経営を確立し、世界の160以上の国と地域でハイセンス製品が選ばれています。ハイセンスは世界中のスポーツを幅広くスポンサードし応援しています。2018年FIFAワールドカップ・ロシア大会と2017年FIFAコンフェデレーションズカップの公式スポンサーをはじめ、テニス、ラグビー、F-1などこれまでにも様々なスポーツをサポートしてまいりました。
UEFA EURO 2020(サッカー・ヨーロッパ選手権)の公式パートナー、パリ・サンジェルマンのグローバルスポンサー、2022年FIFAワールドカップ・カタール大会公式スポンサーも務めました。2023年より横浜DeNAベイスターズの公式スポンサーに就任。ハイセンスはこれからもお客様のために、「暮らしの楽しさ」、「心の豊かさ」をお届けできるように取り組んでまいります。


■会社概要
社名 ： ハイセンスジャパン株式会社
本社 ： 神奈川県川崎市幸区鹿島田1-1-2
新川崎ツインタワー西棟19階
設立日 ： 2010年11月4日
代表者 ： 代表取締役社長 李 文麗
事業内容： 家電の輸入・販売等
URL ： https://www.hisense.co.jp/

プレスリリース提供元：＠Press