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クリックテック・ジャパン株式会社

Qlik、AWSを活用したデータ分析によりサステナビリティ実現に向けた即効性のある企業活動を実現

(@Press) 2023年11月30日(木)17時00分配信 @Press

ラスベガス - 2023年11月28日 - Qlik(R)( https://www.qlik.com/ja-jp/ )は「AWS re:Invent 2023」において、サステナビリティ目標の達成に向け企業を支援するために、データ分析の対象にサステナビリティ関連分野を包含していくことを、アマゾン ウェブ サービス(AWS)との協業におけるビジョンとして表明しました。QlikはAWSと協業することで、技術的進歩をサステナビリティに関する主要な目標に結びつける手法を、新たに構築します。

サステナビリティ/DE&I部門 副社長 兼 Qlik.org エグゼクティブ・ディレクターのジュリー・ケーは次のように述べています。「データは、単なる数字やグラフではなく、目標達成のための持続可能な行動を可能にするために活用されるべきです。AWSの機能を活用することで、静的なレポーティングのみならず、実行可能なサステナビリティ戦略をリアルタイムかつビジネス全体を通して推進することが可能になります。」

1. データドリブンによるサステナビリティの推進:Qlikの優れたデータ統合機能により、企業は革新的な優位性を得ることができ、サステナビリティを業務のあらゆる側面に組み込んで、環境に配慮した意思決定を即座に行うことができます。その代表的な例が、AWS上で稼働するQlikのマーケティング・イベント・サステナビリティ・アプリ( https://www.qlik.com/blog/letting-data-lead-the-way-on-qlik-event-sustainability-efforts )で、カーボンニュートラルなイベントを開催するための環境・社会・ガバナンス(ESG)および二酸化炭素(CO2)データを厳密に測定・管理しています。

2. ネット・ゼロの未来に向けた取り組み:Qlikはサステナブルな未来にコミットしています。企業がAWS上でQlikを統合することは、先進的なテクノロジーだけでなく、環境に配慮した経営理念を取り入れることでもあります。

3. 国際的影響力の拡大:Qlikは、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)のパリ協定に向けたマイルストーンの達成度測定や、世界保健機関(WHO)のグローバルヘルスセキュリティイニシアチブの支援など、グローバルな課題への取り組みに向け歩みを進めています。

QlikはAWSアドバンストティアサービスパートナーです。この認証は、サステナビリティ目標を達成するための技術的なツールとして企業が活用できる高品質かつ統合された製品群をパートナーが提供することを保証するものです。


※本プレスリリースは2023年11月28日(米国時間)に米国で配信されたプレスリリースの抄訳版です。


■Qlikについて
クリックテック・ジャパン株式会社は、米国 Qlik Technologies Inc.の日本法人です。Qlikは、最近のTalend社との統合により、企業のデータ統合・データ品質・分析の業界をリードするソリューションポートフォリオを提供。リアルタイムデータ・AI・機械学習・自動化を強化していきます。最も成功している企業は、多様なソースからの増加し続ける量と種類のデータを活用できるよう、データに投資しています。そこでの課題は、データの信頼性を確保しながら、効果的にデータを統合・分析・活用することです。Qlikのソリューションは、世界100ヶ国以上・40,000社以上の顧客に利用されており、あらゆるデータソース・ターゲット・アーキテクチャ・手法に対応し、必要な時に必要なデータを確実に入手できるようにします。


(C) 2023 QlikTech International AB. All rights reserved. All company and/or product names may be trade names, trademarks and/or registered trademarks of the respective owners with which they are associated or functionality described herein remain at the sole discretion of Qlik and should not be relied upon in making a purchasing decision, nor as a representation, warranty or commitment to deliver specific products or functionality in the future.

プレスリリース提供元:@Press

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