プレスリリース

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人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営するミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』（https://mid-tenshoku.com/）上で、サイトを利用している人材紹介サービスの転職コンサルタントに「2023年ミドルの求人動向」についてアンケートを行ない、178名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。


■ 調査結果概要
★ 転職コンサルタントの約8割が「2023年は35歳以上のミドルを対象とした求人が増加する」と回答。
★ 2023年にミドル求人が増加する理由、トップは「若手人材不足による採用人材の年齢幅拡大」。「景気の回復」をあげるコンサルタントは前年比39ポイント減少。
★ 増加が予想されるミドルの求人トレンド、年齢層は「40代前半」、ポジションは「課長クラス」、企業タイプは「中堅・中小企業」、業種は 「IT・インターネット」、職種は「技術系（IT・Web・通信系）」。
★ 79％のコンサルタントが、直近2〜3年でミドル人材に求められるスキルは変化してきていると回答。


■ 調査結果詳細
1：転職コンサルタントの約8割が「2023年は35歳以上のミドルを対象とした求人が増加する」と回答。（図1、図2）
2023年のミドル人材を対象とした求人募集の変化について伺うと、77％が「増加すると思う」と回答しました。また「2023年はミドル人材にとって、転職に適した年だと思いますか？」と伺うと、79％が「思う」と回答しました。それぞれの回答に寄せられたコメントもあわせて紹介します。

【図1】2023年において、「35才以上」のミドル人材を対象とした求人募集はどのように変化するとお考えでしょうか？
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【図2】 2023年はミドル人材にとって、転職に適した年だと思いますか？
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Q.2023年はミドル人材にとって、転職に適した年だと思いますか？
「思う」と回答した方のコメント
・大企業は変化が遅く、最後に気づいたらどこにも行けない人材になっている可能性がある。できることであれば早めに仕切り直し、これからの社会にあった形の仕事に就き、これからの社会で生き残れるスキルを身につけるべき。

・終身雇用が難しくなっている昨今、キャリア形成の手段の一つとして、転職も選択肢の一つだと思う。また求人も一定数あるため、その方のタイミングと一致していれば転職に適した年になるのかもしれない。

・経済が停滞しているからこそ、企業が優秀人材を必要とするタイミングであると思う。一方で、誰でもいいから獲得するという企業は減ると思うので、適した人とそうでない人がいると思う。

・賃上げトレンドが続く中で、処遇増を期待できる求人が増えており、経験に見合った処遇を提示する風土が大手企業においても根付き始めていると思う。

「思わない」と回答した方のコメント
・世界的に景気後退の波が来ると予想。日本でも物価高による消費抑制などが企業収益を圧迫し構造的な不況が起きるなどの不安要素が増え、結果的に企業が採用を抑制すると考えられるため。

・時代の変化が目まぐるしい時なので、企業も状況整理ができていない場合もあるのでは。一方でコロナも落ち着いてきて前向きな企業も多いので半々という印象。

・円安や物価高などで景気が不透明。

・2020年、2021年は大きな変動があったがその微調整を2022年で行った印象。各社2025年までにはという計画の中でその狭間となっており業界格差・職種格差がありそう。

2：2023年にミドル求人が増加する理由、トップは「若手人材不足による採用人材の年齢幅拡大」。「景気の回復」をあげるコンサルタントは前年比39ポイント減少。（図3、図4）
「2023年は35歳以上のミドル人材を対象とした求人が増加すると思う」と回答した転職コンサルタントに理由を伺うと、トップは「若手人材の不足により、採用人材の年齢幅を広げざるを得ないため」（47％）でした。2021年に実施した同調査（※）でトップだった「景気回復の兆しが見えてきたため」（2021年：51％、2022年：12％）は、39ポイント減少しました。

「2023年は35歳以上のミドル人材を対象とした求人が減少すると思う」と予測した転職コンサルタントの理由トップは「景気回復の兆しが見えないため」（53％）でした。2021年調査からトップ3が変わらない一方で、ポイントが大きく減少した回答も。「若手の採用難が緩和傾向にあるため」（2021年：33％、2022年：6％）は、2021年調査比27ポイント減少しました。

2023年は2022年と比較し、ミドル人材の求人予測として「若手人材不足」や「景気の回復」がキーワードとなりそうです。
※https://corp.en-japan.com/newsrelease/2021/27886.html

【図3】「2022年は35歳以上のミドル人材を対象とした求人が増えると思う」と回答した方に伺います。その理由を教えてください。（複数回答可／2020年、2021年比較）
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【図4】「減少すると思う」と回答された方にお伺いします。その理由を教えてください。 （複数回答可／2020年、2021年比較）
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3：増加が予想されるミドルの求人トレンド、年齢層は「40代前半」、ポジションは「課長クラス」、企業タイプは「中堅・中小企業」、業種は 「IT・インターネット」、職種は「技術系（IT・Web・通信系）」。（図5〜9）

「2023年は35歳以上のミドル人材を対象とした求人が増えると思う」と回答した転職コンサルタントに、どのような増加が予想されるか伺いました。年齢層では「40代前半」（68％）、ポジションでは「課長クラス」（76％）、企業タイプでは「中堅・中小企業」（79％） 、業種では「IT・インターネット」（50％） 、職種では「技術系（IT・Web・通信系）」（43％）が最多でした。

【図5】35才以上のミドル人材を対象とした求人募集が増加すると見込まれる「年齢層」を教えてください。（複数回答可）
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【図6】35才以上のミドル人材を対象とした求人募集が増加すると見込まれる「ポジション」を教えてください。（複数回答可）
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【図7】35才以上のミドル人材を対象とした求人募集が増加すると見込まれる「企業タイプ」を教えてください。（複数回答可）
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【図8】35才以上のミドル人材を対象とした求人募集が増加すると見込まれる「業種」を教えてください。（複数回答可）
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【図9】35才以上のミドル人材を対象とした求人募集が増加すると見込まれる「職種」を教えてください。（複数回答可）
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4：79％のコンサルタントが、直近2〜3年でミドル人材に求められるスキルは変化してきていると回答。（図10）
「ここ2〜3年と比較して、ミドル人材に求められるスキルは変化してきていますか？ 」と伺ったところ、79％が「変化してきている」と回答しました。それぞれの回答に寄せられたコメントもあわせて紹介します。

【図10】ここ2〜3年と比較して、ミドル人材に求められるスキルは変化してきていますか？
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「変化してきている」と回答した方のコメント
・新型コロナウイルスの影響により働き方や考え方、価値観がより多様化しており、その環境への対応力や、その環境下でのマネジメント能力が求められるようになってきていると感じる。

・ジョブ型雇用が加速し、年齢相応の経験値というよりも、何らかの分野・スキルまたは業務に秀でたスペシャリストを求めるような求人が増加していると感じているため。

・以前は管理職やマネジメント層がメインだったが、近年は若手人材の不足によりミドル人材でもプレイヤーでの勤務形態の求人が増えているため。

・社会情勢やDXのニーズの変化が背景としてある。事業会社のDX推進においては経営層の考えるDXを実行できる能力が求められるように変化してきている。

「変化してきていない」と回答した方のコメント
・ミドル人材は即戦力・マネジメント力を求めるという点は、どの企業も共通していると感じる。年功序列が無くなったとしても、会社の年齢構成を考えた際、ミドル層はスペシャリストまたはマネジメントでの活躍が多く、転職者にもそういったスキル・経験を求めていると感じる。

・大きくは変わっていない。しかし、時代の要請によるDX、SDGs、環境問題に沿った募集は増えている。

・2〜3年では大きく変化はしていない。

・正直ミドル層に関しては経験が求められるため、あまり変わらない印象。

【調査概要】
■調査方法 ：インターネットによるアンケート
■調査対象 ：『ミドルの転職』（https://mid-tenshoku.com/）を利用する転職コンサルタント
■有効回答数：178名
■調査期間 ：2022年11月8日〜11月14日


■ ミドル世代に特化した求人情報サイト『ミドルの転職』
https://mid-tenshoku.com/
画像12: https://www.atpress.ne.jp/releases/337077/img_337077_12.png

30代・40代を中心とした「ミドル世代」の転職/採用を支援する求人情報サイト。ミドル世代向けの求人を国内最大規模で掲載しており、経営幹部・CxO・部長クラスの募集など年収1000万円を超えるハイクラス求人も豊富です。経験やテクニカルスキルだけでなく、価値観なども重視した精緻なマッチングが求められる30代・40代の転職を、オンラインビデオ面談機能などを搭載した機能的な管理画面でサポート。 転職活動自体の生産性を向上させることで、心的・物理的な負荷を軽減しつつ、入社後の活躍に繋がる転職を支援します。

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◆本件に関する問合せ先
エン・ジャパン株式会社
広報担当：清水、高田、齊藤
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