プレスリリース
家具通販専門店 カヴァースを展開するカヴァースジャパン株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:青木 康裕)では、ソファダイニングに注文が殺到しており、販売台数が昨年比約12倍となっています。
食事スペースのほか、家族団らん、さらにはワークスペースとしての役割を担うダイニングテーブルが、アフターコロナの住まいでは主役インテリアになっていることが反映されている状況です。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/323572/LL_img_323572_1.jpg
高さ調節可能3段階伸長式大型こたつソファダイニング
【ソファダイニングに注文殺到する背景】
ソファとダイニングテーブルがセットになったソファダイニングは、住まいの限られたスペースを有効活用できるインテリアとして人気を集めてきました。
アフターコロナの今、これまでとは異なる理由でソファダイニングが注目されています。
国土交通省が発表している「令和2年度テレワーク人口実態調査」(*1)によると、テレワークを実施する自宅の環境として、回答者の約37%がリビング又はダイニングを利用(*2)しています。対して、仕事用の個室を利用しているとの回答は27.7%となっており、リビング又はダイニングが食事などの憩いのスペース兼ワークスペースとして活躍していることがわかります。
食事・団らん・仕事と多彩な役割を担うダイニングテーブルで過ごす時間が長時間化したことにより、ソファではなくダイニングテーブルを中心としたリビングダイニングづくりが増えています。
上記状況により、長時間過ごしても快適なソファダイニングに高い関心が集まっています。
【ソファダイニングに注文が殺到】
そんななか、カヴァースジャパン株式会社ではソファダイニングに注文が殺到しています。売上対比は前年比約12倍となっており、アフターコロナの新しい生活様式を見据えた消費者の購買意識が反映されています。
中でも、高さが調整可能・伸長式のダイニングテーブルなど機能性の高い商品や、どんなインテリアともなじみやすいデザインに人気が集まっているのが特徴的。
ダイニングテーブルが家と家族の中心となった生活が継続していることがうかがえます。
【ソファダイニング商品一例】
<豊かな暮らし 高さ調節可能3段階伸長式大型こたつソファダイニング 5点セット>
https://www.covearth.co.jp/detail/512230.html
189,862〜208,131円(税込・送料込)
ダイニングテーブルは120〜180cmの3段階に幅を広げることができるうえ、高さも6段階に調節可能と利便性抜群の商品です。ソファはハイタイプとロータイプの2つのスタイルを楽しむことができます。ソファのカバーは取り外して洗えるので、気になる食事中の汚れにもすぐに対応できます。多彩な役割を一手に引き受けてくれる、ソファダイニングセットとして人気を集めています。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/323572/LL_img_323572_2.jpg
高さ調節可能3段階伸長式大型こたつソファダイニング
<ぬくもり溢れる モダンデザイン ソファダイニング 3点セット>
https://www.covearth.co.jp/detail/510857.html
125,788〜133,122円(税込・送料込)
ダイニングテーブルの天板には天然木オーク材を使用しているので、あたたかみのある見た目を楽しむことができます。テーブル下には棚がついているので、仕事道具をさっと片付けることができます。セットのソファは、長時間座っていても疲れにくい座り心地。長い時間を過ごすダイニングテーブルの相棒として最適なソファとなっています。リビングダイニングの主役にぴったりの、おしゃれなデザインで人気を集めています。
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/323572/LL_img_323572_4.jpg
モダンデザイン ソファダイニング
【今後の展開】
アフターコロナの生活でも、ダイニングテーブルが担う役割は変わらないと弊社は考えています。仕事場として、家族の憩いの場として、さまざまなシーンで活躍するダイニングテーブルを中心としたリビングダイニングづくりは今後ますます盛んになることでしょう。
カヴァースジャパン株式会社では、お客様の変わりゆく暮らしに寄り添い、さらに幸せな生活を作り出す家具との出会いを今後も続けて参ります。
【会社概要】
名称 : カヴァースジャパン株式会社
所在地: 〒104-0061 東京都中央区銀座1-15-7 MAC銀座ビル3階
URL : http://corp.covearth.co.jp/
*1 *2国土交通省,「令和2年度テレワーク人口実態調査」,国土交通省ホームページ
https://www.mlit.go.jp/toshi/daisei/content/001469009.pdf
(最終閲覧日2022年8月31日)
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