プレスリリース

組織・人材開発研修、コンサルティングのインパクトジャパン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：戒能 祥哲)は、新型コロナ第6波という状況を踏まえ、2022年も継続して、オンライン体験型の新入社員研修「SHIFT!!」(シフト)を提供することを決定しました。若手社員に求められる態度・姿勢、思考傾向、行動傾向に関する棚卸しをする自己診断ツール(※)を活用し、新入社員の経験から学ぶ力を後押しします。

シフトは、Withコロナでの急速なリモート化による「時代のシフト」、個々の経験から学ぶ力の開発という「内容のシフト」、1〜2月頃に集合研修として行う「時期のシフト」が特徴です。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/295100/LL_img_295100_1.jpg
新入社員研修「SHIFT!!」

■時代のシフト：リモートワークで求められる経験から学びを抽出する能力
新入社員に、自分が直接経験したことから学びを抽出する能力が、いまだかつてなく求められています。背景には、新型コロナの感染拡大に端を発する急速なリモートワーク浸透が挙げられます。リモートワークによって、新入社員は、職場での仕事の意義、流れ、様子を見て覚える、そして、自身の仕事ぶりを見守られながら覚えるという「観察の機会」を失ってしまったことが大きく影響しています。従来のように、時間をかけて暗黙知を継承するといった、職場における自然な学びができないのです。


■内容のシフト：学びのパーソナライズ化のために必要な経験の棚卸し
新入社員ひとりひとりに自身の経験から学ぶことが求められている以上、集合研修もまた、個別具体の経験を活かす内容であること、すなわち学びのパーソナライズ化が求められます。経験を十分に活かすためにも、集合研修については、実務を通じて身につけてきたことの棚卸しが、その主な内容になってきます。棚卸しには、シフトのために開発した自己診断ツールを用います(※)。個別具体の経験から学びを抽出するためには、従来4月に一斉に行っていたような、画一的なインプットは十分な武器とはならないのです。必要となる最低限度のインプットはeラーニングで個々人の都合の良いときに受ける形が望ましいでしょう。


■時期のシフト：1月、2月ごろの集合研修
集合研修の開催は、従来のような4月ではなく、少なくとも入社してから半年後以降、2年目以降の自立も視野に入れると、1月もしくは2月ごろになります。集合研修で棚卸しをするためには、一定程度の経験を蓄積していることが必要となるためです。現場での実務経験の蓄積、集合研修での経験から学ぶ能力の開発、現場に戻ってからの経験から学ぶ能力の活用という、この流れが重要です。


■集合研修部分のコンセプト：成長のギアをシフトする
集合研修部分のコンセプトは、集合研修部分を契機として成長を加速させるという狙いを込めて、「成長のギアをシフトする」としています。具体的には、「実務における具体を覚える」から、「他の業務にも展開可能な形への概念化」へ、また「学びの連鎖」へと、自分自身でつなげていけるようになるよう、研修を仕立てることを主眼に置いています。
コンセプトを踏まえ、研修部分の要素は大別すると以下の4つの要素で構築しています。

1) 自律的なマインドセットの獲得
2) 経験からの学び方の理解
3) 現状の把握(身につけたことの棚卸し)
4) 開発課題の焦点化

本研修の開発に携わった当社ファシリテーターの細木 慶信(ほそき よしのぶ)は、「困難な時代において、新入社員は、難しいスタートを切らなくてはならなくなった。その自立と活躍に結び付けたい」と、思いを語っています。


※：自己診断ツールについて
自己診断ツール「BEHAVIORS INVENTORY」(ビヘイビアーズ・インベントリー)とは、若手社員に求められる態度・姿勢、思考傾向、行動傾向に関する棚卸しを目的としたものです。インパクトジャパンが30年にわたる日本での研修提供を通して抽出した、5つの態度・姿勢、11個の思考傾向、23の行動傾向からなっています。日々の仕事やシフトでの気づきをもとに、行動傾向に関する46の質問にお答えいただきます。結果は、自身の傾向把握や能力開発上の課題探索などの、振り返りの参考ツールとして使用します。


【インパクトジャパン株式会社について】
1980年イギリス発祥。Google、SONY、J＆Jなど約400社のグローバル企業に加え、多種多様な国内企業に対して、リーダーシップ・チーム開発の研修事業、チェンジマネジメントのコンサルティング事業を提供。知識的理解に留まらない、「感覚的理解」を促進する独自の体験学習メソッドが特長。「働く価値のある組織をつくる」ことをミッションとして掲げ、「人と人、人と組織、組織と組織の相互作用を通じて、新しい価値を創造する」ことを目指している。詳細・お問い合わせは、webpageより。
https://www.impactinternational.com/japan

プレスリリース提供元：＠Press