プレスリリース
薬事通販のコンサルを行う株式会社RCTジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:持田 騎一郎)は、安心、安全、安価なCBD(カンナビジオール)を求めるお客様の声にこたえるため、オレンジ由来CBD「オレンジCBD(R)」を大量生産し、大幅値下げを実施しました。
果物のオレンジから作られたオレンジCBDは、大麻由来CBDで問題となる大麻取締法の規制を受けず、覚せい剤禁止成分THC(テトラヒドカンナビノール)フリー、話題の機能性成分CBD97%以上という高い純度のためWADA(世界アンチドーピング機構)の規制もクリアしています。遺伝子組み換え製品でもありません。無味無臭のため、加工の自由度が高く、米国を中心に、食品、化粧品、アスリート向けの製品に広く採用されています。
しかし、オレンジ由来CBDは、特殊な製法が必要となるため、中国産の大麻由来CBDに比べ、かなり割高な製品となっていました。今回、大量生産することで、このコストダウンに成功しました。
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ここ5年あまりの間に世界中で話題になっている機能性成分「CBD」とは、カンナビジオールのことで、主に大麻草から抽出されます。大麻草由来のCBD(以下、大麻CBD)は、ストレス緩和、疲労感軽減、睡眠障害改善、痛み緩和、皮膚疾患改善など多く効果がある報告さています。WHO(世界保健機構)は2017年11月、てんかん、抗うつ、精神障害、パーキンソン病、がん疼痛、リウマチなど多くの疾病への薬理効果の可能性を示唆し、また、薬物依存症などの有害事象もないと報告しています。これを受けて、カナダ全土、米国の多くの州で、CBDを含む大麻草の解禁ムーブメント(Green Rush)が起きていることは、すでに多くのメディアで報道されている通りです。
しかし日本では、大麻製品は、大麻取締法と麻薬・向精神薬取締法(麻向法)の規制のため、大麻草の使用部位の制限(種子と茎のみ)と禁止成分(THC)の完全除去が厳しく求められています。
特に、大麻草の向精神(ハイになる)成分として知られる「THC」が含有される大麻製品は、麻向法によって、輸入、所持、販売、使用が禁止されています。大麻ビジネスに詳しい高城剛氏の調査では、現在、日本国内で流通している大麻CBD製品の一部には、禁止成分THCが残留しているものがあることが報告されています。
薬事通販のコンサルタント・ファームである当社は、早くから、大麻CBD製品の輸入、国内販売などの法令法規のアドバイスを行っていましたが、THC残留問題をクリアするため、世界中のCBD関連製品を調査分析していました。
大麻CBD製品のさまざまな法規制をクリアすべく、当社が今回輸入を開始したのが、『オレンジCBD』です。オレンジCBDは、米国カリフォルニアの研究機関が開発した果物のオレンジから作られており、無味無臭で、オフホワイトの粉末です。大麻CBD独特の苦味、ニオイ、色がないため、最終製品の味、香り、色を損なうことがありません。オレンジCBDは、脂溶性のため、MCTオイル、オリーブオイルなどに溶かして利用していただけます。
オレンジCBDの製造は米国で行われ、遺伝子組み換え、遺伝子編集をせずに、柑橘類の皮などの原料を組み合わせ、触媒を組み合わせた技術「Cyclic Terpene Assembly」を用いることで、純度の高いCBDを生成することに成功しました。当社が米国第三者機関で行った分析では、CBDが97%含まれており、THCおよびその他のカンナビノイド類は検出されませんでした。また、オレンジ由来の成分のため大麻取締法の対象となりません。
また、WADAでは、2018年以降の禁止リストからCBDを除外したため、アスリートがCBD製品を摂取することが可能になりました。しかし、多くの大麻CBD製品は、THC以外にもTHCA、CBDA、CBG、CBNなど大麻草由来のカンナビノイド類を含んでおり、これらは引き続き禁止成分です。従って、ピュアCBDのオレンジCBDは、WADAを遵守するスポーツ・アスリート向け製品にも利用できます。
当社では、国内の分析機関では測定できない大麻製品のCBD/THCなどのカンナビノイド類の米国での分析代行サービスも提供することで、より安全な大麻CBD製品の輸入販売サポートも引き続き行ってまいります。
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■製品紹介
製品名 :オレンジCBD(R)
成分分析結果:CBD 97%以上、THC 0%
77%OFF(全て税別価格)
10g :従来価格 90,000円 → 20,000円に値下げ
100g:従来価格 800,000円 → 180,000円に値下げ
■企業概要
株式会社RCTジャパン
https://www.rctjapan.org/
代表取締役社長: 持田 騎一郎
所在地 : 〒150-0002
東京都渋谷区渋谷2-21-1 渋谷ヒカリエ8階MOV内
創業 : 2014年8月
業種 : 薬機法、景表法コンサル業務、広告代理業務、
機能性表示食品コンサル事業、
システマティック・レビュー(SR)の作成、
ヒト臨床試験のコーディネートなど
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